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ストローのない世界に


1日5億本、「ストローいりません」が米国で拡大中

鼻に刺さったウミガメを助ける動画で加速、海洋ごみ削減に向けた不使用運動

ロンドンのイーストエンド地区で毎週開かれるブリック・レーン・マーケット。

ごみ箱に入りきらずにあふれ出たごみの山からは、プラスチック製のストローが何本も突き出ている。

世界の海には、年間800万トンのプラスチックごみが流出している。そのなかで、小さなストローが占める割合はわずかかもしれないが、そのストローをめぐる環境保護運動が今広がりを見せつつある。海を守るために、ほとんどの場合に必要のないストローの使用をやめようという運動だ。

米国では、ストローがリサイクル用のごみ箱に入れられることはめったにない。ビーチへ行ってみれば一目瞭然だ。それに、海洋プラスチックごみとしてはわずかな量ではあるものの、海の環境に深刻な影響を与えている。その絶妙なサイズゆえに、海洋生物の窒息死や魚の誤飲につながりやすいのだ。ウミガメの鼻に詰まったストローを科学者たちが取り出している動画は、2015年にネットで話題を集めた。(参考記事:「【動画】鼻にストローが刺さったウミガメを救助」)

「プラスチック製のストローを使うかどうかを問われる機会があって、もし使わないという選択ができれば、ビーチからストローごみがなくなるかもしれません。それに、海洋プラスチックごみへの問題意識も高められるでしょう」。米ジョージア大学工学部教授のジェナ・ジャムベック氏はそう語る。ジャムベック氏が2015年に行った調査は、1年間に海へ流出するプラスチックごみの量を初めて計測した画期的なものだった。「ストローを使わないという選択がもしできるなら、きっと他にもできることがあります」(参考記事:「海ゴミの出所を特定、1位は中国」)

禁止されるプラスチック製品

海洋プラスチックごみの量を減らすために、これまでも様々なプラスチック製品が使用禁止となり、課税され、ボイコットされてきた。世界経済フォーラムが2016年に発表した調査によれば、2050年までに、海洋プラスチックごみの総重量は全ての魚の重量を上回ると推測されている。

2016年秋、カリフォルニア州は全米の州で初めて、ビニール袋を禁止することを決定した。その他の国では、ケニア、中国、バングラデシュ、ルワンダ、マケドニアが既にビニール袋を禁止している。フランスでは、ビニール袋だけでなく、世界で初めて2020年からプラスチック製の食器類までもが禁止される。また、米国サンフランシスコでは、テイクアウトなどでよく使われる発泡スチロールのカップや容器を含め、梱包材、ビーチ用玩具などに使われるポリスチレン類が禁止され、ロードアイランド州でも、祝賀行事で風船を飛ばすことを禁止する活動が進められている。同州にあるアクイドネック島の海岸では、使用済みの風船が過去4年間で2200個近く拾い集められていた。(参考記事:「海鳥の90%がプラスチックを誤飲、最新研究で判明」)

プラスチック業界は、こうした禁止令にはことごとく反対している。ビニール袋の製造会社は、フロリダ州、ミズーリ州、アイダホ州、アリゾナ州、ウィスコンシン州、インディアナ州議会に働きかけ、ビニール袋の禁止は違法とする法案を可決させた。

使用禁止に反対する業界

米国化学工業協会プラスチック市場責任者のキース・クリストマン氏は、プラスチックのストローを違法にしようとするどんな運動にも業界は反対するとしている。

個別の製品を禁止すると、しばしば「意図していなかった結果」を招くことがある、とクリストマン氏は指摘する。代替製品が、禁止されたプラスチック製品よりも環境に有害だったこともある。また、生分解可能とうたわれていた製品が実はそうではなかった例もあった。さらに厄介なのは、消費者の行動の変化だ。サンフランシスコで発泡スチロール製品が禁止されると、発泡スチロールコップのごみは減ったものの、今度は紙コップのごみが増えてしまった。

「本当に必要なのは、問題の最大の元となっている国々で適切な廃棄物管理の仕組みを作り上げることです。急成長するアジアの国々には、そのような仕組みが存在していません」

ストロー不使用運動では、他の運動と違って法律や規制を変えようとしているわけではない。ただ単に、ストローを出されても「ノー」と言う習慣をつけようと消費者に促しているだけだ。運動が成功するとしたら、この点が功を奏するかもしれない。

2003年のSARS流行が普及の発端に

1930年代、ストローといえば、レストランにある炭酸飲料の機械のそばで見かけるくらいのものだった。それが今では、ごく当たり前のようにどこにでもある。だがその一方で、最も普及した不必要な製品のひとつでもある。世界でどのぐらい使われているかというデータはないが、米国立公園局によると、米国だけでも1日5億本のストローが消費されている。しかし実のところ、医療目的以外で飲み物や水を飲むのにストローは必要ない。

香港を拠点に、海洋ごみの削減に取り組む「オーシャン・リカバリー・アライアンス」の創立者ダグラス・ウッドリング氏は、「10年前、ストローは今ほど普及していませんでした。バーで飲み物を注文すればついてきましたが。それが今では、水のグラスにさえストローがささって出てきます」と話す。「その理由のひとつは、人々が感染症に敏感になっているせいではないかと思います」

ウッドリング氏によると、2003年にSARSが流行して以来、ストローの消費量が上がりはじめたという。中国で発生したSARSはアメリカ大陸やヨーロッパなど20カ国以上に拡大し、8098人が感染、774人が死亡した。

「突然、ストローが爆発的に売れ出しました。すると、消費者はストローを使うのが当たり前だと思うようになり、なければならないものだと思い込んでしまいました。本当は、ほとんどの人には必要のないものなのですが」

ストローから始めよう

ストローの増加に伴って、反対運動も拡大していった。ロンドンのソーホー地区で活動する「ストロー・ウォーズ」から、世界的な海の環境保護団体「サーフライダー・ファウンデーション」の「ストローズ・サック」、そして8歳と7歳の兄妹が始めた「ワン・レス・ストロー」運動までさまざまだ。

感染症への不安が世界中にストローを広げたのであれば、10センチのストロー片をウミガメの鼻から取り出す様子を撮影した8分間の動画がその流れを変えるきっかけとなるかもしれない。動画は見るのも痛々しいが、YouTubeで1100万回以上再生された。




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