スーパー秋葉原

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仮想通貨の今後

ビットコインに吹き荒れる逆風 仮想通貨の今後はどうなる?
仮想通貨ビットコインの人気が急速に低下している。もしビットコインが実体のある企業だったら、今すぐ危機管理のためにPR会社を雇わなくてはならないだろう。
仮想通貨に関するデータを提供するコインマーケットキャップ・ドット・コムによると、ビットコインの価格はおよそ1か月で約41%下落。その結果、世界中で取引されている仮想通貨全体の時価総額は、約50%減少している。
仮想通貨を取り巻くここ5年ほどの状況とは、大きく異なる様相だ。2012年12月にわずか15ドル(約1600円)前後で取引されていたビットコインは、昨年12月には2万ドル近くにまで高騰。ビットコイン以外の多くの仮想通貨も今年に入り、数日のうちに価格が2倍になるほどの伸びを見せていた。
強まる圧力
だが、先ごろ報じられたところによると、中国の規制当局は自国民に対して今後、国内だけでなく世界中のどの場所でも、仮想通貨の取引を行うことを禁止する方針だという。インドも規制を実施すると見られている。
また、モバイル決済の米ストライプは1月、ビットコインによる支払いの受け付けを終了すると発表した。その他にもマイクロソフトを含む少なくとも4社が、電子商取引事業での支払いについて、同様の方針を明らかにしている。
米国ではバンク・オブ・アメリカ、シティグループ、JPモルガン、キャピタル・ワン、ディスカバーが、クレジットカードでの仮想通貨の購入を禁止した。さらに、2月4日には英ロイズ・バンキング・グループが、同様の措置を取ることを明らかにした。
同行の広報担当者はロイター通信に対し、「ロイズ銀行のほかグループ内のスコットランド銀行、ハリファックス、MBNAなどが発行する全てのクレジットカードを使用した仮想通貨取引が対象」だと話している。
クレジットカードのビザは先月、欧州でビットコインのデビットカードを発行していたWaveCrest(ウェーブクレスト)との提携を解消すると発表。また、ロンドンでは貸付業務を行う金融機関の一部が、仮想通貨で資産を保有する人への住宅ローンの承認を見送ったことが分かっている。ローンの返済を仮想通貨に頼ることがあれば、銀行はあまりにも大きなリスクを背負うことになるというのが理由だ。
大手銀行は当初から、ビットコインに否定的だった。従来からある銀行のビジネスモデルを根本的に覆す可能性があると恐れたのだ。だが、金融機関は仮想通貨の存在を可能にしているブロックチェーン(分散型台帳)技術についての知識を深めており、すでにビットコインの必要性を感じなくなったとされている。
市場縮小で価格も下落
仮想通貨に対する”包囲網”が敷かれつつある中で、仮想通貨は市場全体が縮小している。需要が減れば、価格は下落する。そして、不満を抱える投資家は増加している。最近になって新たに投資した人たちは、損失を被っただけだ。仮想通貨に投資しているのは大半が個人で、中国、シンガポール、日本、韓国の投資家が多くを占める。
コスタリカの資産管理会社、ミレニアアセットマネジメントのファンドマネージャーは、「ビットコイン価格は、2500ドルまで下がると思う」「それ以下になるかもしれない」との見解を示す。同社の創業者は、投資家たちのためにはストップ・ロス(損切り)のためのプログラムが必要との考えだ。
仮想通貨はこれから、”ファインプレー”を見せるのだろうか。それとも、包囲網に屈することになるのだろうか。ビットコインに対する激しい逆風が、吹き荒れている。





「詐欺横行」でも、無視できないICOのインパクト
前回は仮想通貨について論点を整理するとともに、仮想通貨が今後も存在し続ける場合、いくらの価格なら妥当なのか、金融資産総額という観点から考察した。
ビットコインに代表される仮想通貨には、国際的な決済手段や資産保全手段としての利用が想定されているが、このところ、まったく別の用途での期待が高まっている。それはICO(イニシャル・コイン・オファーリング)と呼ばれる仮想通貨を使った資金調達である。
ICOに対してはさまざまな問題点が指摘されているのだが、仮想通貨経済圏を一気に拡大するポテンシャルも持ち合わせている。今回はこのICOについて論じてみたい。
●“株式の代わり”にトークンを発行
一般的に企業が株式市場で資金を調達する際には、IPOが行われる。企業が新しく株式を発行し、これを引き受けた投資家が資金を会社に払い込む。その会社が成功して株価が上昇すれば、投資家に利益が転がり込んでくる仕組みだ。
ICOも基本的にはこれと同じである。プロジェクトを計画している企業やグループが、「トークン」と呼ばれるデジタルの権利証を発行し、これを引き受けた投資家がビットコインなどの仮想通貨を払い込む。トークンにはサービスを利用する権利やプロジェクトで得た収益の一部を受け取る権利などが付与されており、その企業が成功すれば、多くの人がトークンを欲しがるのでトークンは値上がりする。
さらにメジャーになれば、仮想通貨の取引所で売買されるようになり、投資家はこれを売却して利益を確定できる。
会社の株式は会社の所有権や議決権を定めたものであり、トークンはサービスを利用する権利などを定めたものなので、法的に両者は異なる存在といえる。だがICOで発行されているトークンは、実質的にベンチャー企業の株式と同じ役割を果たしている。
ICOと聞くと、通貨が乱発されているようなイメージを持ってしまうかもしれないが、実際にはベンチャー企業の株式に限りなく近い。つまりビットコインという基軸通貨をベースに、無数のベンチャー企業がトークンを発行して資金調達を実施しているとイメージすればよいだろう(筆者の個人的な見解としては、ICOという名称はあまりよくないと思っているのだが、この名称が一般的になっているので、ここではICOの表記で統一する)。
株式を発行したり取引所に上場するとなると、商法や証券取引法の厳しい規制を受けるため、多くの手間やコストがかかる。トークンにはこうした制約が少ないため、より簡単に資金調達が可能となる。既に世界中で1000種類以上のトークンが発行されている状況だ。
●極めてリスクが高く、詐欺も横行しているが……
ICOを用いて資金調達に成功しても、予定通りサービスの開発が実施される保証はなく、ICOへの投資は極めてリスクの高いものといえる。また、詐欺目的でトークンを発行する企業や組織も存在しており、こうした企業にだまされてしまう可能性もある。普通に考えて、一般の投資家が投資対象として選択すべきものではないだろう。
しかしながら、こうしたマイナス面があったとしても、ICOのマーケットはそれなりの規模に拡大すると筆者はみている。その理由は、ベンチャービジネスが直面している質的な変化である。
スマホ以前の時代であれば、IT系のベンチャー企業であっても、それなりのオフィスを構え、多くの社員を雇って製品やサービスの開発を行ってきた。必要な資金も億単位が標準であり、そうであればこそ、こうしたベンチャー企業に投資する機関投資家(VCなど)が存在していた。
だがスマホ時代を迎え、ちょっとしたアイデアとプログラミングの技術があれば、バーチャルな空間であっという間に新しいサービスを開発できるようになった。スタートアップに必要な資金は1000万円単位でよく、こうした「プチベンチャー」が世界中で無数に立ち上がっている。
規模の小さいベンチャービジネスに対して、VCをはじめとする機関投資家が組成した投資ファンドは規模が大きすぎる。ネット上でプロジェクトを宣伝し、賛同した個人投資家から少額の資金を調達するというスキームにICOのプラットフォームはうってつけである。今後も多くのトラブルが発生するだろうが、ICO市場は拡大していく可能性が高い。
●新しい仮想通貨圏が出現する可能性
もしICOが、ベンチャー企業における資金調達手法の1つとして確立し、その中から、第2のUberやメルカリといったユニコーン(企業価値が極めて大きい有望なベンチャー企業のこと)が生まれてきた場合、どのようなことが起きるだろうか。
この話はドルをベースにUberという会社が資金調達を行い、同社の株式が10兆円近い評価を受けたことと同じ文脈になる。あるベンチャー企業がビットコインをベースに資金調達を行い、同社が発行したトークンが10兆円の評価を得たと仮定しよう。その企業が持つ価値は、最終的には、資金調達のベースとなったビットコインの価値を押し上げることになる。つまりビットコインを基軸通貨とする、新しい産業をベースにした経済圏が出没する可能性が出てくるのだ。
筆者は前回のコラムで、仮想通貨の使い道として、国際的な決済と資産保全の2つを想定した。全世界の金融資産の0.1%程度であれば、仮想通貨が存続できる余地があると仮定し、時価総額の推定値を計算した。だが、ICOという形で仮想通貨経済圏に多くの有望なベンチャー企業が集まってくるのであれば話は変わってくる。
ICOそのものは非常にリスクが高く、詐欺が横行する可能性もあるため、筆者は一般の投資家にICOへの投資を推奨するつもりは全くない。だが同時にこのプラットフォームはベンチャー企業のファイナンス基盤という点で高い潜在力があり、この部分を無視することはできないとも考えている。
ICOという新しいプラットフォームが本当に離陸するのであれば、仮想通貨の価格の妥当性について再検討が必要となるかもしれない。



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日記

生存競争

業界そのものが消滅する
これから5年、10年、ビジネス界ではあらゆるところにAI(人工知能)が入り込み、これまでの「常識」をことごとく破壊していく。
「これからは旅行をしたいと思ったら、『来週ビーチに行きたいんだけど?』とAIにお願いすれば、航空チケットからホテル予約まで手配してもらえる。そんな時代がもうすぐそこまで来ています。
広告にしても、企業の宣伝担当者が、『1億円くらいでプロモーションするので考えて』と頼むだけで、AIが最適にやってくれる。すでにアメリカの大リーグでは、電光掲示板の広告にリアルタイムで最適なものが表示されています。
こうしたAIサービスを手掛けるのは、アマゾンやグーグルに代表されるIT企業。一方で、これまで人力の営業力を売りにしてきた従来型の旅行代理店や広告代理店は、業界が消滅の危機に直面していると言えます。
百貨店業界も同様で、これまで百貨店の強みは、バイヤーが仕入れたそこにしかないおススメの商品を並べられる『レコメンド機能』にあった。
しかし、客に何が似合うか、必要かを教えてくれる役割は、これからはすべてAIに代替される。AIがおススメする商品を、スマホでワンタッチするだけで買い物ができる時代に、百貨店の存在意義はなくなる」(経済評論家の加谷珪一氏)
AI時代には「業界消滅」という考えたくもないシナリオが、さまざまな業界で現実化していくわけだ。
いまアメリカのビジネス界のキーワードとなっているのは、「ディスラプティブ・チェンジ(破壊的変革)」。
ひとつの技術的変化によってこれまでのビジネスが破壊的な変革を余儀なくされるということだが、もちろん、その引き金になるとされているのがAIである。
「これからは、総合商社も厳しくなります。総合商社の仕事はさまざまな商流の中に介在して手数料を取ることがメインですが、これからAIなどを使った自動取引、自動決済が当たり前になっていく中で、商社の『中抜き』が加速する。
総合商社はグローバル規模で与信機能を持っていることで重宝されてきたが、今後はAIがビッグデータをもとにリスク判定するようになる。『伊藤忠でなければできない』というような仕事がなくなっていき、総合商社は存在意義が失われていく。
自動車業界にしても、AIによる自動運転化とEV(電気自動車)化が同時並行で進むことで、周辺業界も含めて大変動を余儀なくされる。
まず、完成品メーカーにはグーグルなどの新規参入組が次々と入ってくる中、資金力のあるトヨタ、日産など以外は将来が見渡せなくなる。
今後はクルマがスマホのように電気製品化して電力需要が激増するため、電力会社は復活。また、車体軽量化が進む中で鉄鋼業界は需要が激減する一方、東レなどの化学繊維の需要は急増する。
自動運転化が進む中、これからは銀座でレンタルした車を横浜で乗り捨てるという新しいカースタイルが普及するため、タイムズ24のような駐車場運営会社の業績も大きく伸びる」(ファイブスター投信投資顧問取締役運用部長兼チーフ・ポートフォリオ・マネジャーの大木昌光氏)
どんな大手企業でも、ある日突然、「死亡宣告」されてしまうところにAI時代の恐ろしさがあるわけだ。
アマゾンがコンビニ買収
AIがあらゆる業界に浸透していく中、いままでは考えられなかったような逆転劇や企業再編劇も巻き起こっていく。
「たとえば警備業界。家中に張り巡らせたセンサーで不審者の振動、声などを感知して、AIが自動的に通報をするといったように、AI化がどんどん進んでいく。
業界ビッグ2のセコムと綜合警備保障(アルソック)が有望だが、ダークホースが東京ガス。ガスを敷くために住宅の詳細な構造や間取りを把握し、すべてコンピュータで管理している。
こうした『家庭内ビッグデータ』を持つ東京ガスが警備業に進出してセコムを圧倒するサービスを生み出したり、業界3位のセントラル警備保障と組んでビッグ2を抜き去る可能性もある。
物流業界でも、今後は業界の垣根を越えた覇権競争が激しくなる。現在はヤマトHDなどが活躍しているが、今後の主役になり得るのはトラックメーカー。
すでに日本の各地に大型物流拠点ができ、大きなトラックが日本列島を行き交う中、工場の中から配達先まですべてをマネジメントできる企業が物流の覇者になる可能性がある。
今後はAIを取り入れた日野自動車がヤマトHDの牙城を崩すシナリオがあり得るし、日野自動車と、日本通運、日本郵船、日本IBMが提携して、新しい連合企業体が生まれてもおかしくはない」(前東京理科大学理事長で、UWiN代表取締役社長兼CEOの中根滋氏)
今回、有識者8名に、AI時代に「確実に生き残れる企業」「おそらく生き残れる企業」に◎、○をつけてもらい、それぞれを2点、1点として点数化した。(有識者紹介はページ末に記載)
中には、「0点」=「消える」と判定される企業も続々と出る中、有名企業全357社のうちで、圧倒的なトップに立ったのがアマゾンジャパン(15点)である。
「AI時代の圧倒的勝者がアマゾンで、すでに一歩も二歩も先を行っている。たとえば、アマゾンは顔認識のAIサービスを販売していて、画像を送れば、それが男か女か、何歳くらいかというのがわかる。
500円くらいで1000人ぐらいの顔認識ができるほど安価なので、店舗の客の動向を知りたい小売店などがすごく利用している。
アマゾンはレジなしで買い物ができる無人スーパー『Amazon Go』も広げようとしていて、これが成功した暁には、日本のコンビニがアマゾン傘下に入る可能性も出てくる。
アマゾンと取引を広げたかったり、そのノウハウを知りたい三菱商事、伊藤忠商事であれば、子会社のローソン、ファミリーマートを売り払う決断もあり得るからです。
AIの開発をする際、日本企業が懸命になって100億円の開発資金を準備するような時に、アマゾンは『1兆円出します』というほどにレベル感に違いがある。金額が2ケタ違うから、とてもじゃないが追い付けない」(マイクロソフト日本法人元社長の成毛眞氏)
銀行、損保は意外と残る
続けて、上位にはダイキン工業、ファナック、コマツ、リクルートHDなどが並ぶ。一見、業界も業種も違う会社ばかりだが、実は「すでにAI化に成功している」という共通点がある。
「無人ダンプを開発したコマツ、AIで学習する産業ロボットのファナックなどは有名ですが、実はエアコン大手のダイキン工業もAI研究で進んでいる。室内にいる人の表情や声などをAIで認識して、空調整備をするといった技術開発を進めていて、AI人材を100人規模で採用する予定もある。
リクルートHDも、AIが企業と転職希望者をマッチングさせるサービスを作るなど、日本のAI技術の先端を走る会社になっている。
そもそも、AIの機械学習というのは、もともと人間の持っているノウハウがあることが前提。AIが将棋で強いのは、過去に人間が戦った棋譜が公開されていて、AIがそれを学習できるから。どんなにAIが進化しても、もともとの情報やノウハウを所有している企業は強く生き残れる。
設計などの圧倒的なノウハウを持っている日揮などのプラント業界はその代表例。ゼネコンも同様で、新しい技術の導入やベンチャーとの提携にも積極的な大林組などは期待ができる」(経営コンサルタントで京都大学客員准教授の瀧本哲史氏)
高得点の企業を眺めると、味の素、カルビー、キッコーマンなど食品業界の主力企業が「成長株」となっている。一見するとAIにはまったく無縁の業界に思えるが、実はそれは「誤解」である。
「食品業界では売れると思って作ったが売れずに賞味期限が切れて廃棄するケースが多いが、今後はAIによる需要予測の精度が上がることで、この無駄が激減する。
そうしてコストが激減するうえ、『味』というのはAI化するのが難しい分野で差別化が維持できるので、一気に有望株になる。
同様に外食業界にもAIによるコスト削減メリットが生まれるため、あきんどスシローなどはすでにビッグデータの活用に乗り出している。
AIに関する誤解はまだ多くて、壊滅的な打撃を受けるとされる銀行業界も、実はAIによって成長する可能性のほうが高い。確かに、窓口業務などはAIに代替されるので銀行員には逆風ですが、AI融資によって焦げ付きが減るなど、業界には追い風になる。
損保にしても、自動運転で事故がなくなるのは減収要因ですが、サイバー攻撃や洪水被害などこれまでリスク管理できなかった事象について、AIでリスク計算ができるようになる。
そうした新リスクに対応した新しい商品が生まれるという意味で、成長余地は大きい。ともに大手で動きの速い三菱UFJFG、SOMPOHDなどが有望です」(百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏)
文房具などAIと一見関係なさそうな業界にしても、「悪影響を受ける可能性がある。これからはオフィスなどで不足した文具をAIが検知して、自動的に補充してくれるサービスが実現する可能性は高い。
そうなると、メーカーからすれば販路を押さえられる形になり、買い叩かれるリスクが出てくる」(前出・加谷氏)。
これまで人間が担っていた仕事もAIが担うようになるうえ、今後は在宅勤務が急速に進んでいくため、「AOKIHDや青山商事といった紳士服業界は需要減少が避けられない」(前出・瀧本氏)。
「本業」を捨てる覚悟が必要
このようにAIはあらゆる産業を巻き込んで、企業の経営を大きく揺さぶっていく。
「AI時代はビジネス環境がものすごいスピードで変化をしていく。製品やサービス、企業が持っているブランドから事業そのものまでを、顧客、消費者の好みに合わせてどんどん変えていかなければいけない。
そうした『断捨離』を企業トップがスピーディーに経営決断できるかどうか。言い方を換えれば、5年後も10年後も果敢な経営判断ができるマネジメント態勢を築けている企業でないと、これからのAI時代に生き残るのは難しい。
その点、スーパーカリスマ経営者のいる会社は安泰とはいえない。10年後もそのカリスマが健在である保証はないし、『カリスマ後』にも十分なマネジメント態勢が築けるかわからないからです。
むしろ、事業の『断捨離』をスピーディーに行うガバナンスを整えている日立製作所やオムロンなどこそ、AI時代にはさらなる成長が期待できる」(経営共創基盤代表取締役マネージングディレクターの村岡隆史氏)
過去の成功体験にすがっているような会社には死が待つのみ。
経営者が判断をひとつでも間違えれば真っ逆さま、企業は足元から音を立てて崩れ落ちていくことになる。
「アマゾンが発売しているAIスピーカー『アマゾンエコー』は、それに向かって『トイレットペーパーが欲しいんだけど』と話しかけると、『何円でこういうのがあります』と答えてくれる。
実は、この製品は技術としては日本企業でも十分作れるもの。これからは日本企業が率先してこうした新しい魅力的な最終製品を作っていかなければいけないが、それには経営トップの決断とセンスが必要。
いまそれができそうなのは、家庭用品メーカーながら、家電製造に果敢に進出するなど、次々に会社の『本業』を刷新していくアイリスオーヤマのような会社くらいです。
日本企業の経営者は、業界のライバルを見渡して、『AI投資もこれくらいやっておけばいいか』と横並び意識の人が多いが、これでは到底生き残っていけない。
とりあえずAIに手を付けてみるというのではなく、本気でAIを使って先端ビジネスをリードしていく気概がないと勝ち残れない。10年後はどうかわからないが、20年後にはこのリストに出ている会社の半分くらいはなくなっている可能性すらある」(慶應義塾大学大学院特別招聘教授の夏野剛氏)
熾烈な生存競争はもう始まっている。いったい、どれだけの企業が生き残れるだろうか。
(消え去る業界や企業は多すぎるので省略しています)



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日記

CD離れ



音楽の「CD離れ」がさらに加速、

世界最大の家電量販店でもCDの販売が終了へ

音楽の売上が従来のCDからネットを通した配信へのシフトが進み、「CD不況」が叫ばれる中、世界最大の家電量販店であるアメリカの「ベスト・バイ」が店舗での音楽CDの販売を終了する方針であることが明らかになりました。これに合わせるように別のストアチェーンでも委託販売制が導入される動きが起こっており、「音楽を購入する」というカタチが大きな変革の時を迎えています。

音楽専門メディア「Billboard」が報じたところによると、ベスト・バイは2018年6月30日をもって店頭での音楽CDの販売を終了する旨を音楽ソフトを提供しているサプライヤーに対して示したとのこと。ベスト・バイはアメリカでも最大の音楽販売チャンネルでしたが、近年はCDの売上が大きく低迷しており、年間売上がなんと4000万ドル(約43億円)規模にまで落ち込んでいます。

ベスト・バイは全米で1300店舗以上の販売網を擁しているため、1店舗あたりの売上高を単純計算すると約330万円規模ということに。これではさすがに大手チェーンとしてリソースを割くに値しないという判断につながったものと考えられます。しかし一方で、復調の兆しが見られるレコード販売については、今後2年間は継続する方針が示されているとのこと。

ベスト・バイの方針に歩調を合わせるような動きが、アメリカ有数の小売りチェーン「ターゲット」でも起こっています。ターゲットはCDの販売を継続するものの、その販売形式を従来の仕入れ方式から委託販売方式に変更する方針を音楽と映像サプライヤーに対して2017年第4四半期に示しており、この方針は早ければ2018年4月にも施行されるとのこと。これに対して大手レコード会社は反応が別れている模様で、あるメジャーレーベルは明確に「ノー」を示したものの、残る会社からは対応を検討している段階とみられます。ターゲットではかつて、1店舗あたり800タイトルのCDを陳列していましたが、近年は売り場面積を縮小して取り扱いタイトル数は100程度にまで減少していたとのこと。

もし大手レコード会社がこの方針を拒絶することになると、アメリカでも有数の売り場をレコード会社は失ってしまうことになります。しかし、売り場を確保するためには委託販売方式というレコード会社にとっては厳しい条件を飲まざるを得ないことになるため、従来型の音楽販売は大きな岐路に立たされているといえる状況といえます。

「CDが売れない」という状況は世界的な大きな流れとなっており、2014年にはデジタル音楽配信の売上がCDの売上を上回るという逆転が起こっていました。

日本の音楽業界もその状況に直面しています。日本有数のビッグアーティストであるDREAMS COME TRUEのメンバーでプロデュースを担当する中村正人氏は、2014年のインタビューですでに「CDは死んだ」という旨の認識を示しており、過去のスタイルでは音楽業界が成り立たない状況を語っています。中村氏およびDREAMS COME TRUEは「アルバム」という作品フォーマットに強い思い入れを持つアーティストですが、このインタビューの3年後の2017年には音楽ストリーミングサービスのSporifyでの配信をスタートさせています。

──25周年という大きな節目を記念してのオリジナルアルバム。制作にあたってどんなことを考えていましたか?

いや、実は25周年はまったく意識してなかったんですよ。

──そうなんですか?

もう忙しくて。20周年のときは早くからいろいろ考えてたんだけど、ここ数年はDREAMS COME TRUEを存続させることに必死でしたから。CDというプロダクツが死を迎えてからは、加速度的なんて甘い言葉じゃ表せないくらいのスピードで状況が変化したので、その対応に追われてたんです。

──そんなにシビアな認識を?

はい。やっぱりCDだけで食べていくのはもう無理なので。

音楽業界はいま、「アルバムを作って売って活動する」というスタイルから「ネット販売やネット配信、YouTubeの露出で知名度を上げて、ライブに来てもらう客の数を増やす」という形式に大きく変化しているといわれています。また、その他にもクラウドファンディングで活動資金を広く集めたり、「パトロン方式」で活動を資金的にサポートしてもらうなどのスタイルが生み出されていますが、まだまだ主流とは言いがたい状況にあります。業界全体の売上の低迷は、ほぼそのまま音楽アーティストの活動に影響することになるので、今後どのように状況が変化するのかは、ひいては音楽ファンにとっても無視することができない関心事になるといえそうです。




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日記

終末時計


「終末時計」30秒進む、世界滅亡まで2分に

[25日 ロイター] - 米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は25日、地球滅亡までの時間を象徴的に示す「終末時計」を30秒進め、残り2分にした。

核戦争の脅威に対する世界の指導者の反応が鈍いことが理由で、1953年の冷戦ピーク時以来、最も滅亡に近くなった。

危険要素には、北朝鮮の兵器プログラムに伴う核の大惨事、米ロ関係の紛糾、南シナ海を巡る緊張などが挙げられた。気候変動に伴う危険も針が進められる要因になったという。

米トランプ政権下での外交の消滅も懸念要因とされ、時計の針を動かしている科学者らは「国際外交は中傷合戦になりさがり、非現実的な内容と化している。これにより、世界の安全保障に無限の危険をもたらしている」と指摘した。

時計の針を戻すには、科学者らはトランプ大統領が北朝鮮に関する挑発的なレトリックを控え、米朝が多様な意思疎通チャンネルを開き、国際社会が北朝鮮の核・弾道ミサイル実験中止を模索する必要があるとした。


我々は今、世界の終焉を生きているのか?

専門家に聞いてみた

地球史上6回目の大量絶滅に入っているとか、第三次世界大戦が勃発するとか、小惑星が衝突するとか、疫病だとか気候変動だとか宇宙人の侵略だとか、とにかく世界は終焉を迎えようとしているというストーリーにはことかかない。

毎年、毎月のようにいくつもの終末の予言が繰り返されている。それは悲哀に満ちた響きで、ある種のロマンティシズムすら感じる思想でもある。

そして今年1月26日、地球最後の日までの残り時間を概念的に示す「世界終末時計」が30秒進められ、残り2分半となった。

VICE誌では、各分野の専門家たちに、我々は今、世界の終焉を生きているのかどうかについてのインタビューを行っていた。

環境破壊と人口増加から見る世界の終焉

貧富の格差がもたらす超資本主義

環境破壊と人口増加に対して持続可能性問題に取り組まねばならない。人口増加の大半は非西洋世界で起きている。

西洋世界では人口増加は問題ではないが、世界の富裕層の上位10パーセントを独占している。西洋資本主義社会では人口こそ増加していないものの、消費は増加している。

ヨーロッパならびに日本と先進諸国の一部を含む西洋における消費は、それらが世界に占める人口の割合を超えるもので、我々の首を急激に締めている。

そして、これはネオリベラル主義政策と貧富の格差がもたらす超資本主義(hyper-capitalism)によって一層進んでいる。

資本主義と超資本主義と消費は、経済の健全性を保つ上で不可欠だ。ゆえに他の地域への影響は無視する。SUVを買い続け、豪邸に住み、今後50年の生存に貢献しているとでもいうかのように些細な暮らし方の変化について語る。実際はそうではないのだが。

その影響はそこかしこに見ることができる。海を漂うプラスチックや二酸化炭素の増加はただ聞き覚えがあるだけでなく、実際に世界中で氷河が溶け、北極や南極が急速に分解しつつある。

今ある文明は今後50年で終わりを迎えるだろうし、我々は自ら絶滅を押し進めている。この類の文明は今後20年で終わり、自給自足生活に移行する。今後20年で環境破壊を止めねば、2040年に何をしようと無駄だ。

数十年後の文明は今とは違ったものになり、我々は自ら絶滅を押し進めているとはどいうことか? 絶滅する前に何が起きるのか?

人類が絶滅する前に起きること

まず富裕層はそうでない人が入れない特区を作り出す。つまり「問題ない。貧乏人が入ってこれないよう壁を作ればいいさ。そこでお金とインフラを使って今までのような贅沢な暮らしを続けるんだ」ということだ。

だが、そうしたインフラはすぐに崩壊する。まずダメになるのが電力供給システムだ。電気がなければ、何もかも動かない。社会が崩壊し、資源を巡って争い始める。問題から目を逸らさせるために軍事行動が起き、これまで以上に両極化する。

電気がなく狩猟採取生活を強いられるとなれば、我々には生きていく術がない。野生動物は激減してしまった。もはや80億の人口を支えることはできない。自治体も国の政府もなくなるだろう。すべては崩壊する。

つまり巨大噴火のような大災害で一掃されるというよりも、ゆっくりと死に近づくと。食べ物がないせいで、人間同士が共食いすることもあるだろうか?

共食いについては分からない。だが資源が不足することは確かだ。怪我をしたから病院に行っても、抗生物質など手に入らない。それどころか病院もないだろう。

歴史上、大帝国がいくつか興ったが、いずれも崩壊した。最も有名なのはローマ帝国だが、その最後は哀れなものだ。

力を失くし、後には荒廃と戦争が残された。今の帝国はアメリカだ。その帝国はあらゆる地に戦争を作り出している。今が時代の変わり目のように思えるが、それでもなおそこから目を逸らすための紛争が起きている。

西洋社会が終わりを迎えようとしており、それから間もなく今の状態の人類も終わるとジュラフスキ氏は考えているようだ。

現在の世界情勢から見る世界の終焉

現時点で核戦争の脅威はあまりない

現時点では、比較的平和な状態にある。大戦争や核戦争の脅威は小さい。むしろ各国の軍隊はその予算や人員確保を正当化することに苦心している。

現在の紛争はかなり局地的で、ほとんどが国家ではない主体によるものだ。中東などの紛争は低レベルのものである。

中国は主要な貿易相手だし、ロシアは表立った戦争よりも謀略を好む。核兵器は使用されたとしてもかなり局地的なものだろうし、使用すれば直ちに世界中から非難される。

したがって予測可能な未来においては、比較的平和な状態が続くだろう。軍はこの類のメッセージが嫌いで、危機を手放そうとはしないが。

環境破壊と疫病の流行

私の意見では、現在世界が直面している大きな危機は環境破壊と世界的な疫病の流行だ。どちらも人口と資源消費の増加に関連する。

我々はゆっくりと、あるいは一部によれば急速に、自分たちが暮らす生態系を毒し、破壊している。地球はそこに人間がいようがいまいが気にもしないだろうが、我々は自らの手で惑星を住めないものにしている。救われる道は、もっと環境に意識を向けるか、地球の外に新天地を求めるしかないのだろう。

人類がいなくなり2万年もすれば、地球は元の状態に戻るかもしれない。終わりといっても人類にとってのということだ。それでも地球は回る。恐竜の時と同じだ。

地球外に起因する世界の終焉

現時点ではこの問題に答えられない。惑星保護官の任務は、地球の生命による汚染から太陽系の天体を守ることと、太陽系天体から持ち込まれる恐れがある生命体から地球を守ることだ。

NASAや世界の宇宙関連機関は、将来的なサンプル回収ミッションによる意図せぬ汚染から我々を守るために日夜励んでいる。

軍事情勢や核兵器・大量破壊兵器に起因する世界の終焉

大国のパワーバランスが保たれているので世界戦争は考えられない

50年前や100年前と比べて、世界の終わりに近づいたとは思わない。大国間ではパワーバランスが保たれている。大国が核兵器を有しているがゆえに、互いに攻撃を仕掛けるような事態は防がれている。その点から言えば、状況は大きく変化していない。

第二次世界大戦以降、パワーバランスは若干変化したが、それでも相変わらず均衡している。北朝鮮のような国家を指摘する人もいるだろうが、実際の彼らは評判よりもずっと規律がとれている。5年前に比べれば、多少リスクが上がったろうが、深淵を覗き込むような事態ではない。

大量破壊兵器に対する懸念もあるが、さまざまな技術的問題があり、その使用は難しい。でなければ、もっと頻繁に使用されていた可能性はある。

だが数百万人という単位の犠牲者が出るような破壊を前提とした場合、そうした兵器の使用は複雑すぎる。以上の理由から、軍事的な面では世界の終わりに近づいているとは思わない。

100年あるいは150年後の状態は?

全体的な力という点で、西洋諸国はゆっくりと衰退してきた。それは第一次世界大戦が切っ掛けだったと思う。

100年後、150年後の技術について答えることは難しいが、力を失ったゆえに西洋諸国ではもっと紛争が増えているのではないだろうか。悲しいことだが、力があったがゆえの平穏でもあったのだ。

だが絶対に大丈夫といったことはないが、現実的に破滅的な戦争が起きるとは考えにくい。

人類のゾンビ化による終焉は?

確かなことは言えないが、あるかもしれない。我々は自然についてほとんど分かっていないし、自然にどんな影響を与えているのかすらも知らない。生物兵器や化学兵器は予期せぬ副作用をもたらすだろう。

あるいは遺伝子操作やスーパーウイルス開発の過程で、ゾンビのようなものが誕生する可能性は極めて高い。

墓場から蘇ったり、生きている者の脳を貪ったりせずとも、狂犬病のようなものによって、人間が暴力的な衝動を抑えられなくなるような事態は想像に難くない。

だが、それを知ってさえいれば治療も容易だ。何かの間違いが起きた時――それはゾンビが襲来する時なのだが――過去200年でとんでもない疫病が大流行してきた。ささいな過ちのせいで大勢が死んできたのだ。




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日記

ネコの爪とぎ



だって無料やしぃ〜。

猫の爪とぎを作ろうとアマゾンでカーペットの生地見本を頼んだら大変なことに!

便利な時代になったものでインターネットさえあれば家にいながらにしてありとあらゆるものを注文できるようになった。

自分は一歩も動かずしていろいろと手に入るわけだからついついあれもこれもとなりがちだが・・・やっぱほどほどが一番なんだ。

海外のアマゾンにはカーペットを注文する前に生地見本を無料で送ってくれるというサービスがあるようだ。

これを利用したimgurユーザーのRowdyMcMenaceさんがやりすぎちゃってとんでもない事態に陥ってしまったのである。

無料で猫の爪とぎを作れるチャンス!?

愛猫家のRowdyMcMenaceさんはある日、アマゾンが生地見本を無料で送るサービスを実施していることに気が付いた。

これはいいやん、これを使えば無料で猫の爪とぎが作れるやん。そう思ったRowdyMcMenaceさんは早速、アマゾンで適当な生地見本を注文してみた。

すると予想よりも小さな生地見本が届いたのでこれじゃあちょっとなぁ〜というのでもっともっと注文してみることにした。

その結果、完全にやりすぎた。爪とぎどころの騒ぎじゃない。ものすごい量の生地見本が届き、部屋の中に山積みになってしまったのだ。

地元の動物保護施設に寄付することに

RowdyMcMenaceさん的には悪意はなく、無料でくれるっていうんだからもらっちゃお!みたいなノリだったようだ。

しかし自分が注文したとはいえ量がハンパなく、オマケに最初に届いたものとは違って大きいサイズのものとかもあったらしい。

本当に注文しすぎたわ。マジかよ信じられない・・・って気持ちでいっぱいよ。私にできることといえば笑うこと、そして生地見本を届けてくれた配達員とそれを部屋に運び入れてくれたボーイフレンドに謝罪することだけだわ

と話している。

また猫の爪に使う分を残し、生地見本は地元の動物保護施設に寄付するとしている。

これについてimgur民からは次のような声があがっていたよ。

imgur民の反応:

orxy:

残りを寄付するんだったらいいね。

Squid3H:

もっとたくさん猫を飼おう。

Littlemisselle:

もうすぐこのサービスが終了する予感。

UprootedGinger:

小学校にも寄付すればいいんじゃない?

lynxiekitten:

私も生地見本が欲しくなりました。

dukefruitsandwich:

生地見本をつなぎ合わせてカーペットを作ればいいんだ。

Vixylisious:

私ももらっちゃお!

milanlondon:

資源と他人のお金、時間を無駄にする行為だね。

dedlanguages:

これはちょっとひどいんじゃあ・・・。

WhateverWhateverIDoWhatIWant:

猫の爪とぎってこうやって作ればいいのか。




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日記

鳥獣戯画



欲しくないわけがない!

海洋堂が手掛けた精巧な3D「鳥獣戯画」フィギュアが予約販売受付中!

手のひらにちょうど収まる心地よいサイズ感は、インテリア小物として飾っておくのにもってこい。

日本最古の漫画と称される「鳥獣人物戯画」の中でも人気の高い、カエルとウサギのフィギュアを、あの圧倒的造形力を誇る海洋堂が手掛けたもんだからたまらない。

まるで今にも動き出しそうなその躍動感が忠実に3D化され再現されている。

現在予約受付中で発送予定日は2018年2月10日となっている。

もうすぐ来るじゃん!

京都市右京区の高山寺に伝わる紙本墨画の絵巻物であり国宝の「鳥獣戯画」は擬人化の先駆けとしても知られている。

中でも有名なのは、第16紙後半 ? 第18紙に描かれた、この「兎を投げ飛ばしてよろこぶ蛙と投げ飛ばされて仰向けにひっくり返る兎」のシーンである。

それを海洋堂の松村しのぶ氏が、カエルとウサギに生物学的解釈を反映させ立体的に表現するとこうなる。すごい再現度!そして躍動感!

表情すらも生き生きと伝わってくるじゃないか。

まるで生命を宿したかのようなカエルとウサギは、地面を再現したヴィネット風台座とセットとなっている。

あの平面の絵の持ち味を損ねず、忠実に立体化できるとは、さすが世界屈指の水準を誇ると言われている精巧さや造形センスだ。

きちんと高山寺の公認を受けており、ポリストーン製で塗装済みの完成品でのお届けとなる。サイズは高さ78mm、幅132mm、奥行きが42mm。お値段はAmazonなら送料込みで4,322円だ。楽天だと3,870円(送料別)。

発売予定日は2018年2月10日。バレンタインデーのチョコに添えるのにも間に合いそうだね。数に限りがあるので欲しい人はお早めにだ。




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