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睡眠負債

がん、認知症、糖尿病引き起こす「睡眠負債」 
“足りている”と思っても実は不足している状態
【睡眠負債の恐怖と解消法】(上)

「睡眠負債」という言葉がクローズアップされている。十分に睡眠をとっていると思っていても実は足りておらず、いつしか“借金”のようにふくらんで、がんや認知症、糖尿病などを引き起こす状態のことを指すというが、ではどれだけ眠ればよいのか。専門家に尋ねた。
このご時世、積み重なった仕事に夜の付き合いなど、サラリーマンなら「睡眠不足」は避けて通れない。眠い目をこすりながら出社した経験は誰しもあるはずだ。

一方、「睡眠負債」は、それなりに眠っていると自覚している人でも注意が必要だという考え方だ。
脳神経科学が専門の早稲田大研究戦略センター教授、枝川義邦氏によると「自分では睡眠が足りていると思っていても、実際は不足している状態が睡眠負債の特徴だ。1日1時間程度の負債が積み重なるだけでも、がんにかかりやすくなったり、認知症や糖尿病を引き起こしたりすると考えられるようになってきた」という。
では、どれぐらいの睡眠時間で「負債」が生じるのか。枝川氏は「6時間睡眠を2週間続けると、脳の認知能力は2晩徹夜した状態とほぼ同じになるという実験結果が出ている」と話す。
厚生労働省が2015年に20歳以上の男女計7062人を対象に行った調査では、全体の約40%が睡眠時間は6時間未満だと回答した。

「睡眠時間は少なすぎてもいけないし、多すぎると今度は死亡率が高まるという結果が出ている。個人差もあるが、現在は7時間程度が最適とされている」(枝川氏)
忙しいなか、7時間眠るのが無理なら、週末に寝だめして取り戻そうと考える人もいるだろう。しかし、枝川氏は「睡眠負債の状態の人に寝たいだけ寝てもらう実験では、被験者に1日十数時間睡眠を取ってもらうと、最適な睡眠時間に落ち着くまで1〜2週間かかることが分かっている。これは、週末の2日間だけで負債を返済することはできないということを意味する」と指摘する。

逆に寝過ぎると生活のリズムが崩れ、週明けに気分が沈む、いわゆる「ブルーマンデー」に陥りがちだという。
ではどうすればよいのか。自身も多忙のため、7時間睡眠は取れていないという枝川氏は「せめて睡眠の質にこだわるようにしている」と話す。次回は少しでも睡眠を改善するために実施したい10カ条を紹介する。



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日記

老後貧乏対策


60歳定年後も仕事をするべき理由


■65歳までフルタイムで働くと老後も安泰

2016年の日本人の平均寿命は女性が約87歳、男性約81歳という調査結果が厚生労働省から発表されました。今や100歳まで生きることもそう珍しいコトではありません。

長生きすることは素晴らしいことですが、現実問題として、働けなくなる老後までお金を残しておけるのだろうかという不安と悩みは、定年が近づくにつれ深くなっていくはずです。

ではどうしたら老後を安泰に過ごせるのでしょう。結論からいうと、少なくとも65歳までフルタイムで働くこと。その理由を解説していきます。


■60歳で仕事を辞めると70歳で貯蓄が底をつく

公的年金が60歳から貰えるというのはもう昔の話。例えば今年60歳定年を迎えた男性は多くが昭和31年生まれ。年金支給年齢の引き上げによって、年金を受け取れるのは62歳からとなります。

つまり60歳で定年したからといってそのまま何もせずにいると、お給料も年金も得られない空白の期間が生まれてしまうわけです。今まさに定年を迎えている世代やこれから定年を迎える世代は、この「空白期間のリスク」に直面することになります。

さらに60代前半と言えばお金のかかるライフイベントが多い時期です。例えば定年後の夫婦旅行、子どもの結婚援助、自動車の買い替え、家のリフォームなど。60歳で定年退職してしまうと、このお金のかかる時期に収入がないということになり、退職金や貯蓄などを切り崩すしかありません。

しかし夫婦2人の生活費だけでも毎月25万円前後かかりますので、ライフイベントと生活費であっという間にお金は底をついてしまいます。とても80歳、90歳の老後までお金はもちません。

例えば昭和31年生まれのAさんが、60歳で定年退職してそのまま仕事をせずに暮らすとどうなるかをシミュレーションした図が上。この場合、退職金を全国平均の1764万円、貯蓄は1000万円、失業給付を101万円貰ったとしています。また62歳からは公的年金が年間120万円受給できる前提です。

すでに住宅ローンも完済し、子どもは独立しています。生活費は50代と65歳以上無職世帯の間をとって月26万円で試算しています。

退職時に2700万円超の手元資金がありローンもなく、子どもも独立している恵まれたAさんですが、ライフイベントや生活費の支出により、70歳の時に貯金が底をついてしまうのです。


■定年後5年間働くことで老後資金に余裕が生まれる

では、定年後の生活を維持していくためにはどうすればいいのでしょうか。答えはひとつしかありません。定年退職後も働いて、収入を得ることです。

実際、平成25年4月に60歳の定年後も希望者全員を雇用することを企業に義務付ける「高齢者雇用安定法」が改正施行されており、平成26年から27年に定年を迎えた人の80%以上がそのまま勤めていた企業に残って働く継続雇用の道を選んでいます。

つまり少なくとも65歳になるまでは、仕事を続けるのが今や一般的となっているということです。

65歳まで毎日フルタイムで働くことで、80歳を超えてもお金が底を付く心配はなくなります。Aさんの場合も、65歳まで月26万円で働き続けると、少なくとも86歳まで貯金が持つ計算に。

また、65歳以降も週2〜3日のアルバイトで働くだけで、今度は余裕資金が生まれて、貯蓄をすることも可能になるでしょう。

もうひとつあげるとするならば、50代から65歳以降の年金世帯になる間に家計をスリムダウンすることです。

例えば60代前半にかかるライフイベント費の一部を節約したり、手元資金の一部を投資などで年1%程度運用したりするだけでも、手持ちの資金は潤います。特に見直したいのが「光熱費」「通信費」「保険料」の3つ。子どもが巣立ち、夫婦2人暮らしになるとこれらの費用は必要最小限に抑えられるはず。見直すことで家計のムダをなくしましょう。

60代以降、どのように働いていくのか、または家計のあり方などについては50代のうちから意識しておかないとすぐに準備することはできません。

漠然としていて、ついつい考えるのを後回しにしがちな定年後の生活ですが、自分の収支を整理して早めのプランニングをしておくことが大切です。




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