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炎上ネタ


炎上ネタが満載 

話題の韓国映画「軍艦島」は本当に「反日ではない」のか

2015年に世界遺産に登録された長崎県端島(はしま)に「強制動員」された朝鮮人たちを描き、注目を集めていた映画「軍艦島」が、7月26日に韓国で公開された。


〈朝鮮人には、生きては出られなかった地獄島〉

そんな刺激的なコピーの同作は、初日97万人動員という歴代最高記録を打ち立て、公開後5日間で400万人を突破している。


もっともこの数字には、ちょっとしたカラクリがある。

「軍艦島」は初日、全国に約2700あるスクリーンの実に7割超を“独占”して公開されたのだ。これには他の映画の上映機会を奪う行為として、韓国国内でも批判が殺到。同作の柳昇完(リュスンワン)監督さえ「観客には様々な映画を選択する権利がある。非常に申し訳ない」と謝罪したほどだ。

肝心の内容は、強制労働の事実を隠蔽するため、日本軍が朝鮮人徴用工を炭鉱に閉じ込め、爆破しようとし、数百人の朝鮮人が脱出を試みようとする荒唐無稽なもの。監督は「事実をもとにした創作物」と“予防線”を張っているが、朝鮮人女性を遊郭に売り飛ばしたり、朝鮮人の特殊部隊員を潜入させたところに米軍が空爆を行うなど、思わず首をかしげてしまうような場面の連続だ。


映画の評価を巡ってはインターネットで熱い論争が繰り広げられているが、興味深いのは、「これは反日映画ではない」と評する声が多いことだ。劇中で最も悪い役で登場するのは、日本人の手先となって同族の朝鮮人を虐げる「親日派の朝鮮人」だから、という理由だ。確かにこれまでの反日映画では、朝鮮人は一方的な被害者として描かれてきた。加害者としての姿が描かれるのは珍しいが、慰安婦役で出演した女優が、「日本が無条件に悪い、としてないのがよかった」と発言すると、“歴史の勉強をしてないのか”と、たちまちネットで炎上してしまった。

主人公が親日派を断罪するときのセリフ「民族の名で君を処断する」も話題だ。日本のアニメ、セーラームーンの「月に代わってお仕置きよ!(韓国では「正義の名で君を許さない!」と訳されている)」を連想させると冷笑を買っているのだ。

“炎上ネタ”には事欠かない映画であるのは確かだ。




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日記

食べる力


5月末、川崎市に新たに設置された「南部学校給食センター」

(市ウェブサイトより)

中学校給食は「食べる力」低下招く 

前・川崎市長が反対論唱える理由

「中学校給食は、家庭と本人の食べる力の低下をそのままにして(中略)将来の食べる力の芽を摘み取るものです」――一通の新聞投書が、ネット上で議論を呼んでいる。


投稿の主は、2001年〜13年にかけて神奈川県川崎市の市長を務めた、阿部孝夫氏(73)だ。阿部氏はいったいなぜ、中学給食に反対するのか。そして、「食べる力」とはなんなのか。J-CASTニュースでは、本人に話を聞いた。


全国では90%弱の中学で導入

「中学生の食べる力育成を」。こんなタイトルの投書が掲載されたのは、2017年4月3日付の神奈川新聞だ。

「川崎市で中学校給食が始まり、今年中に全校で実施される予定です。(中略)私は市長として、中学校給食に反対でした。食べる力の低下と他への依存がここまできたのかと、憂慮します」

川崎市では長らく、中学校給食を導入していなかった。全国での実施率が88.1%に上ることを考えれば(文部科学省、2015年度時点)、かなり後発と言っていいだろう。しかし2013年就任した福田紀彦市長は、看板政策として取り組み、2017年内の完全導入に踏み切った。先行導入した4校で市が行ったアンケートでは、生徒の78%、保護者97%が高く評価するなど、歓迎ムードが広がる。

それに真っ向から反論するのが、前任者である阿部氏だ。投書では、中学給食が「食べる力」の低下を助長する、との主張を、繰り返し訴えている。

「旧長岡藩に米百俵の話があります。現在の需要を優先するか、将来への投資を優先するかの話です。中学校給食は、家庭と本人の食べる力の低下をそのままにして、行政が補完することによって将来の食べる力の芽を摘み取るものです」

「なんだ食べる力って......?」

2017年7月、一般ユーザーが、この投書を撮影した写真をツイッターに投稿したことで、この一文は広く注目を集めることになった。ツイートは2000件以上拡散されたが、


「なんだ食べる力って......?」

 「食べる力が何を指すのか意味不明です。給食は不要だから不要だとしか言っていません」

など、批判的な意見が目立つ。約400字程度の短文ということもあり、特に「食べる力」が何を指すのかピンと来ず、首をかしげる人が多かったようだ。また、共働きが増えた現在、親が弁当を作ることは難しい、との意見もある。

真意を探るべく、J-CASTニュース編集部は、阿部氏本人に話を聞くことにした。

そもそも阿部氏がこの一文を書いたのは、給食問題を論じた神奈川新聞の社説(1月23日付朝刊)で、「『愛情弁当論』を唱えていた前市長時代は(導入が)進まなかった」と言及されたことがきっかけだった。だが、阿部氏は「親(特に母親)が弁当を作ってあげるべき」という愛情弁当論には反対だという。

「私は、母親に弁当を作れと言っているのではなくて、(生徒が)自分たちの力で食べるものを確保することが重要だと考えているのです」

「働き方改革」の旗の下、共働き家庭が増える一方で、今なお家事の負担は女性に集中しがちだ。給食導入論もその前提に立つ。

だが阿部氏はむしろ、子どもが男女問わず、早くから自立して家事を行い、その習慣を身に着けて成長すべきだと唱える。そうすれば、親の負担が軽減するだけでなく、大人になってからも、女性だけに家事を押し付けるようなこともなくなる。その訓練の機会として、子どもが自ら弁当を作るべきだ――というのが阿部氏の主張だ。


一律の給食で「食育」になるのか

現代はスーパーもコンビニも増え、ある程度下ごしらえがされた食材や、出来合いの惣菜を買うのもそう難しくない。

「あるものから選ぶことも含め、栄養のあるものを安上がりに、おいしく取れるよう工夫する。それは勉強よりも大切な、生きる力の基本ではないでしょうか。14〜15歳といえば、昔なら『元服』ですよね。そのくらいになったら、日常生活の中で自分が食べるものは自分で選択し、自分で自分を育てていく努力が必要だと考えるのです」

どのみち、食は一生ついて回る。十分な経験を積んでいなければ、社会に出てから、かえって不健康な食習慣に陥りかねない。そう考えれば、早いうちから実践を通じ、知識や自信を得るべきだ。投書にある「食べる力」は、こうした考えによるものだという。

また、阿部氏は、給食推進派による「食育に役立つ」という議論にも否定的だ。

「税金を使う以上、中身にしろ食器にしろ、どうしてもお金をそうかけられません。どうしても安いものを選ばざるを得なくなる。それを一律ワンパターンに押し付けることが、本当に教育になるのか。どうしても私は割り切れないのです」

川崎市教育委員会によれば、中学校給食に伴う保護者負担は1食あたり約320円だが、それだけで給食にかかる費用を賄えるわけではなく、相当額が公費=税金で補われることとなる。川崎市が導入のため、2031年度までの18年間で費やす金額は、総計約446億円にも上る。「本当に、市民全体がそれを負担しなければいけないのか。それだけの税金を使う意味があるのか」と、かつて市政を預かった経験からも、阿部氏は重ねて疑問を呈する。

「同じお金を割くのなら、食育の専門組織を作って、中学生に料理を定期的に指導するなどして、『自分で弁当を作る』ことを運動として展開していくべきでは。もちろん今すぐ、と言われても無理で、十分な準備が欠かせません。自治体だけでなく、国も含めて仕組み作りをしていくことが必要かもしれませんね」

7月30日投開票の横浜市長選でも、その導入の是非が争点の一つとなるなど、今なお「中学校給食」をめぐっては議論が続く。阿部氏は、「私の意見が賛否含め、いろいろと考えるきっかけになってくれればうれしいです」と取材を締めくくった。




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日記

マンションを買う時期ではありませぬ


今は買い時ではない? 

マンション価格、7割弱が「高い」と回答

不動産のセカンドオピニオンサイト「住まいサーフィン」(スタイルアクト運営)は8月4日、「第38回 マンション購入に対する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2017年7月1〜4日、有効回答は210人。


○7割弱がマンション価格は「高い」と回答

現在のマンション(分譲価格・金利・税制含む)の購入価格をどのように感じているか尋ねたところ、67.6%が「高い(購入を諦めるほど+ためらうほど、以下同)」と回答。「高い」の割合は2015年7月以降、6割超えが続いている。

また現在の購入価格について、東京23区では「高い」との回答は74.8%だったのに対し、他のエリアでは57.5%と、17.3ポイントの差がついた。同調査では「東京23区の価格に対する割高感が強い傾向にある」と分析している。


買い時かどうかとの問いに対しては、「買い時ではない(買い時ではない+余り買い時ではない)」が46.7%を占め、2017年4月の前回調査より4ポイント増加。買い時DIはマイナス27.6ポイントと、2015年10月以降、マイナスが続区結果となった。

1年後のマンション価格については、過半数の54.8%が「横ばい」と予想し、割合は前回より8ポイント増えた。同調査では「高いと判断しながらも大きな価格下落を予測する層は少ない」とみている。




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日記

持ち家か賃貸かは時代おくれ

「持ち家か賃貸か」はもう古い?
これからの時代は「資産価値」
同じ支出でも大違い。戻ってくるローン返済・戻ってこない家賃

「持ち家に住むべきか、賃貸物件に住むべきか」という議論は古くからなされています。その多くは、住宅ローン返済総額と家賃支払い総額などの「支出」を比較して、どちらがお得かという視点で結論を導き出しています。しかし、このような議論にあまり意味はありません。
というのも、見かけ上は同じように映る支出ですが、住宅ローンを返済するためのお金と、家賃の支払いに充てるお金は、その性質がまったく異なるためです。
持ち家の場合にはそれを貸したり売ったりすることで、返済に充てたお金を自分に戻すことができます。一方で、大家さんが所有する賃貸物件の場合には、そこに居住するための対価として家賃を支払います。一方的な支出であり、払ったお金が戻ってくることはありません。
つまり、ローン返済は積立型の出費、賃貸物件の家賃は掛け捨て型の出費です。

ローン返済はいわば貯金のような性質があり、家賃支払いは単なる掛け捨てです。単純に比較することがそもそもおかしな話なのです。
「マイホームは一生に一度」「賃貸物件は借り続けられる」という思い込み
ローン返済と家賃支払いを比較するという背景には、暗黙のうちに「マイホームは一生に一度の買い物」であり、“終の棲家”に住み続けるという思い込みがあります。貸したり売ったりすることを考えないため、ローン返済額を手元に戻して活用させることのない“死に金”とみなしてしまうのです。
しかし実態として、長寿命化・少子高齢化が進み空き家も増加する中、不便となった郊外住宅から利便性の高い都心へ居住地を移す動きが進んでいます。一生同じ持ち家に住み続けるライフスタイルは、今後大きく減っていくでしょう。
また、賃貸物件に住むことに対しては、死ぬまでずっと部屋を借り続けられるという思い込みがあります。しかし事実上、部屋を借り続けることは難しいのが実態です。高齢者となると、家賃滞納リスクや、認知症や孤独死などの問題もあり、大家さんが貸し渋りを始めるからです。

もちろん、空き家が増加する中で高齢者に対しても部屋を積極的に貸すケースも増えていますが、それは主に郊外住宅の話です。適正な賃料が得られ、入居者確保に問題のない利便性の高い賃貸物件の大家さんは、高齢者の入居を断るケースが少なくありません。
そして多くの高齢者は、その利便性の高いエリアにこそ住みたいと思うものです。不便な郊外アパートではなく、スーパーや病院などが近くにある便利な街に引っ越したいのです。
つまり、高齢者になっても賃貸物件で生活するという場合には、入居したい賃貸物件に入居できず、郊外に追いやられ不便な生活を強いられるリスクがあります。
このように、単純に持ち家か賃貸物件かという比較は、現実を度外視した極端なライフスタイルを前提にしているのです。

家を「買う」or「借りる」という二者択一ではない。大事なのは「資産価値」
結局のところ、持ち家か賃貸かといった二者択一で考えることに無理があります。
過去には人口や世帯当たりの居住人数も多く、同居も当たり前という時代がありました。そのような時代には、郊外にも人が多く生活が成り立ちました。世代を超えて土地が受け継がれてゆき、ずっとそこに暮らし続けるという住まい方もできました。「持ち家か賃貸か」という議論もある程度意味があったかもしれません。
しかし、今後は立地適正化計画に代表されるように、人が住む場所も限定され、利便性の高い地域を求めて人が住み替えていく時代になりつつあります。中古住宅の売買も活性化しており、持ち家の売買を繰り返すことが当たり前に行われています。居住地を変えることは、決して賃貸物件だけの特権ではありません。
そうであれば、持ち家か賃貸かという切り分け方ではなく、住もうと考えるエリアの不動産に「資産価値」があるかどうか、という視点こそ求められます。
資産価値がある家とは、適正価格で貸したり売ったりできる家のことです。そのような持ち家であれば、売却資金を元手に次の住まいを買うなど、資産として有効活用できます。
逆に、将来の値下がりリスクが大きい物件、つまり負債化する立地に居住するケースであれば、賃貸物件に住みながら、他の資産運用を行うことで将来の住み替えに備えることが考えられるでしょう。
資産価値という視点を持てば、「資産となる家は買う」「負債化する家なら借りる」という新たな二者択一がみえてくるのです。

「買う、かつ、借りる」や「市況を見ながら売買・賃貸」という住まい方もある
自宅を購入したものの、転勤が決まり引っ越しをしなくてはならなくなったという場合、自宅を他人に貸して自分たちは転勤先の賃貸物件を借りるという住まい方をされる方は珍しくなくなりました。
これこそ、マイホームを買いながら賃貸物件に住むという暮らしであり、持ち家か賃貸かという二者択一ではないことを物語っています。
さらに、不動産市況が盛り上がっている時(売り時)に自宅を売却し、その後、市況が落ち着くまで賃貸で居住、不動産価格が落ちたころに再度自宅を購入するというやり方で利益を上げるプロもいるくらいです。
これらの住まい方には「持ち家か賃貸か」という2つに1つの選択という考え方はなく、頭にあるのは「資産価値があるかないか」という切り口だけです。
「何年間住み続けたらマイホームがお得」「引っ越しを頻繁にするなら賃貸物件だ」といった強引な結論に惑わされることなく、この極めてシンプルな考え方を身に付けましょう。
負債化する家と資産化する家に二極化する時代に入る中、「資産となる家かどうか」という視点を持ち、長い目でみて資金を効率的に使える住まい方を実践しましょう。



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日記

フリーレント

これから賃貸住宅は「タダ」で住めるようになる!
もはやアパートはタダ!?
アパートから始まるバブル崩壊の足音

いま、アパート建設が増えています。今年発表された新設住宅着工戸数の統計によれば、日本の新築住宅は2年連続で増え、もうすぐ100万戸に届こうとしています。その中で特に「貸家」の着工戸数が増えています。新築の住宅のうち、なんと4割はアパート、マンションなどの貸家の建設、それは前年比10.5%の大幅増加なのです。
そして一方、空き家が増えて社会問題となっていることはよく知られるようになりました。今後も人口減少とともにどんどん空き家が増え、15年後の平成45年にはなんど空き家の数が現在の2倍超、2000万戸を超えるという予測もあります。
それに伴う空室率の増加も大家さんにとっては深刻な問題です。ためしに、夜、帰りの電車の窓から見える賃貸アパート・マンションの明かりがどれだけ灯っているか見てみるのもよいでしょう。いま、首都圏では駅からちょっと離れれば空室率30%、40%のアパート・マンションがゴロゴロ、もう当たり前になりつつあります。
空き家が増え、空室率も高水準なのに、先を争うように賃貸アパート・マンションを建設している…何かがおかしいと感じませんか?そう、いま、何かがおかしいのです。不動産市場には何かのひずみが生まれ、それが静かに貯まり、何かを求めてうごめいているのです。
金融庁も、日本銀行も、それぞれ発行しているレポートでこの状況に警笛を鳴らしています。それは、いつか「バブル崩壊」という形で現れるかもしれません。バブルなんてもうテレビでしか見たことのない昭和の華やかなりしきらびやかな時代、もう30年も前に起きたことというイメージですが、それがこの数年内にまた起きるかもしれないのです。
海外では金融の引き締め方向に舵を切っている一方、日本はまだまだ金融を緩和して、お金をどんどん市中に流通させています。統計を見てもバブル期よりも「カネ余り」、この余ったカネの一部が、アパート建設に使われています。知らない間にお膳立ては整っているようにも見えます。

バブル後にはタダで家に住める魔法の「フリーレント」
仮に、何かのきっかけでパーンとバブルが弾けたとしましょう。大家さんは借金を返済するために、なんとか賃借人を探そうとするでしょう。しかし、その頃には世の中にアパート・マンション物件が有り余っています。空室率も今以上になることは間違いありません。
賃料も下がりますが、それだけではありません。借りてくれる人を募集する決定打として大家さんが用意する非常手段が「フリーレント」です。
「フリーレント」とは、その名の通り入居時に「タダで」借りることができる条件です。通常は入居時から期間を設けてその間だけタダになるわけですが、これを利用するのです。「タダ」で借りて、「タダ」の期間が過ぎれば、退去して別の物件をまた「タダで」借りれば、ずっと「タダで」借りることができるのです。
不景気の時にオフィス物件でよく使われた手法ですが、これが今、ひそかにアパート・マンション物件でも使われるようになりました。現在は1か月だけフリーレントとなる物件が見られる程度ですが、これから空室が増えれば、3か月、半年、1年とフリーレント期間が長くなること間違いありません。
スマホとコンビニさえあれば生活ができる時代、モノを持たず、シンプルな暮らしが好まれています。引っ越しの荷物がほとんどない人に、「フリーレント物件」はいかがでしょうか?



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日記

背筋を伸ばしましょう

「背筋を伸ばすだけで幸福感も生産性もアップする」という研究結果
仕事の日は机に向かって一日中前かがみになっていませんか?

重力に抗うのは大変ですし、仕事でアップアップして根を詰めているときは、目の前のことに集中しているので、なかなか自分の姿勢まで意識できません。
しかし、姿勢を良くすることが、気分を良くして幸福感と生産性を高める最もシンプルな方法であることは、何度も科学的に確認されています。

研究調査でわかったこと
2010年にコロンビア大学とハーバード大学の共同研究チームは、開放的で胸を張った姿勢の人はパワーが強く、リスクを求める傾向が強いことを発見しました。
Erik Peper氏によるその後の研究で、背筋がピンと伸びた姿勢の人の方が、生体力学的観点から見ると、筋力が強くなるだけでなく、ポジティブな記憶や考えを記憶する能力も高くなることも明らかになっています。
2015年にShwetha Nair氏が行った研究でも同様の結果が出ていますが、それに加えて気分の高揚も観察されました。
同研究では、背筋を伸ばして座るだけで、ストレス耐性を促すことになると研究チームは結論づけています。

姿勢が脳に及ぼす影響
では、なぜ姿勢を良くすると、そんな良いことがいろいろと起こるのでしょうか? それは、心身相関が相互に作用するからです。
コロンビア大学研究所のDana Carney氏は、パワフルなポーズを取ると「安全だから安心して行動しても大丈夫」というシグナルが脳に伝達されるので、結果的に脳の機能も高まると説明しています。
そして、脳にそのメッセージが届くと、ホルモンも変化するとのこと。

まず、男性ホルモンの代表格であるテストステロンが増加して、集中力、注意力、体力が高まります。また、ストレスホルモンのコルチゾールが低下しますが、コルチゾールは「闘争・逃避反応」と関連しているので、このホルモン量が多い状態が続くと、さまざまな健康問題が発生するのです。
つまり、病気に対する抵抗力とリーダーシップの能力が変化することになります。しかも、研究チームによれば、このような変化はパワフルな姿勢を取ると、たった2分で発生します。
社会科学者のArmy Chuddy氏の「できるようになるまで、できるふりをしなさい」というアドバイスは有名ですが、それは、上述の科学的発見を根拠としており、幸福感やパワーを感じられる姿勢を取ることで、生産性をアップさせるという仕組みを活用しています。



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