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電球を手放します

米GE、「電球」手放す可能性=創業者エジソンが発明
白熱電球の発明で知られるトーマス・エジソンが創業した米複合企業ゼネラル・エレクトリック(GE)が、電球など消費者向け照明事業の売却を検討していることが明らかになった。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)が5日、報じた。
報道によると、同事業の売却は確実ではないものの、GEは投資銀行などと協議を続けている。売却額は約5億ドル(約550億円)の見込み。
商業向けを含む照明部門の昨年の売上高は約22億ドルで、GE全体の2%に満たない。
経営再建を進めるGEは、収益性の低い家庭向け部門を縮小し、航空機エンジンや発電用タービンなど産業部門への傾斜を強めている。
昨年には、家電部門を中国の海爾集団(ハイアール・グループ)に54億ドルで売却した。



過去記事
130年ぶりの照明革命(LED照明)
(1)照明の歴史
今から133年前の、1879年10月21日にアメリカのトーマス・アルバ・エジソンが
初めて実用的な白熱電球を発明しています。
日本の京都府八幡市の竹を炭化させてフィラメントに使った話は有名ですが、
実際には綿糸を炭化した真空炭素電球を作って実用的な白熱電球を発明しました。
白熱電球の基本原理は、1850年にドイツのゴーベルが考え出しています。
発光体として竹の繊維を炭化させてフィラメントにした最初の炭素電球を作り、
1878年にはイギリスのジョゼフスワンがガラス球内を真空にした、今の白熱電球の
原型である真空炭素電球を作り出しています。
しかし、ゴーベルやスワンの作った電球は寿命が短くて使い物にならなかったのに
対して、エジソンの開発した白熱電球は現在のものと比べて4パーセントの寿命があり
何とか使い物になったので電球はエジソンの発明とされました。
50〜100時間程度は点灯したようです。
ついでに、その後の白熱電球の進化をたどってみますと、
1908年にアメリカのクーリッジがタングステンフィラメントを開発し、寿命も
1000時間になりました。
1913年にはアメリカのラングミュアが電球に窒素ガスを入れる方法を開発し、
1915年には日本の東京電気が窒素をアルゴンガスに変えてガス入り電球の開発、
今日使われている電球はこのアルゴンガスがはいった電球です。
タングステンは金属の中でも融点が高く3382℃もあります。さらに膨張係数が小さく
電気抵抗が大きいのでフィラメントには最適です。
アルゴンガスはタングステンが高温になったときに蒸発するのを防ぐ役割をして
いますが、アルゴンガスの熱伝導によりフィラメントの熱が奪われ、照明としての
効率低下を招きます。
1921年、日本の三浦順一が二重コイルフィラメントを発明します。これによって
熱損失の少ない明るい電球が製造できるようになりました。
1938年、アメリカのインマンがガラス管に水銀とアルゴンガスを入れ、
ガラス管の内面に蛍光物質を塗った蛍光ランプを発明します。
1940年、東芝電気が日本で初めて蛍光灯を作ります。
最近は特に消費電力のことがうるさく言われていますので、蛍光灯はワット数と
消費電力が一致しないことを述べておきます。
蛍光灯は、発光体である蛍光ランプ、点灯管であるグロースイッチ、安定器の
3つで構成されています。
この安定器がクセ者で、かなりの電力を消費するので蛍光灯のワット数に
2割〜3割の電力を加えたものが正確な消費電力になります。
白熱電球の場合はワット数がそのまま消費電力になります。
15ワットの蛍光灯なら、消費電力は19ワット。
20ワットの蛍光灯なら、消費電力は24ワット。
30ワットの蛍光灯なら、消費電力は36ワット。
40ワットの蛍光灯なら、消費電力は49ワット。
110ワットの蛍光灯なら、消費電力は140ワット。
LEDなら、蛍光灯の安定器ロス電力だけで部屋の中を明るく照らし出すことが
できます。蛍光灯は実にもったいないことをしているわけです。
さらに、蛍光灯の場合は白色がもっとも効率が高くなっていて、
昼光色は明るさが15パーセント減、
DL型は20パーセントも効率が悪くなります。
知っておいて損をしないのは白熱電球にもあります。
白熱電球の特性として、電圧が5ボルト高くなると2割明るさが増しますが
消費電力は8パーセントアップして寿命は半分以下になります。
逆に、電圧が5ボルト下がると明るさは15パーセント低下し、消費電力は
8パーセントダウンして寿命が2倍以上になります。
したがって、白熱電球が高価な時代には変圧器で90ボルトにまで電圧を下げ、
明るさを犠牲にして、寿命を4〜5倍にして使っていた人もいたようです。
もうひとつ、知っておいて損をしないのは、白熱電球の寿命の定義です。
一般には球が切れて点灯しなくなるのを寿命としている人が多いようですが
正確には、最初の明るさの8割に低下するまでの時間を寿命としています。
電気製品の場合は定義とは呼ばずに定格としているようですが同じことです。
(2)以下は略



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日記

人手不足

お前らの賃金は上がらないのに「完全雇用」で人手不足の日本
よく「何とかの若者離れ」っていうじゃないですか。バイクや釣りのような趣味から、伝統芸能や工場熟練工の現場まで、募集したって人が集まらないとかいう各種「守るべきもの」の数々。流行りすたりはありますよね、というレベルに留まらず、すべての面において後継者不足、人手不足は以前から問題になっておったわけであります。
経済学者であれば、賃金が支払われない魅力的ではない現場に人は集まらない、効用が低いから見捨てられた領域なんだよ黙って滅べ馬鹿どもめ、と煽ってきそうな話です。だけど、例えば44歳の私が子供のころは「水泳と自転車とスキーができないのは親の責任」と言われて育って、やりたくもないスキーをやりに寒いところへ親に連れていかれてスキースクールに放り込まれた経験があります。なんでわざわざ冷たい雪の中を派手なウェア着てずるずるとボーゲンで麓まで降りてくるのに金を払わなければならないのでしょう。理不尽だ。世の中は理不尽だよ。でもね、いざ親になってみて、じゃあ山本家も子供たちにスキーぐらいはやらせようとスキー場に連れて行ってみるとガラガラ。誰も乗ってないリフトがむなしく山頂まで登っていきます。スキーリゾート地自体も、スキー場よりも露天温泉のほうが混んでるという始末です。スキー離れっていうレベルじゃねえぞ。自分の若いころの記憶ではスキーリフトは並ぶものという常識を覆すような少子高齢化とかいう以前に、ウィンタースポーツの楽しみ方もかなり変化してきているということなんでしょう。
地方都市の賃金と物価
仕事や観光で地方都市にいくと、その地域ではどんな求人が出ているのかを調べるのが楽しみのひとつなんですけど、短期のリゾートバイトの給料が時給900円なのに対し、それ以外の求人は最低賃金に近い760円のものばかりが乱舞している状況でした。少しでも稼げれば時間を金に換えたらいいんじゃないのと言わんばかりの値段です。近くにある農業法人の時給も900円ぐらいで、通年採用の場合、暇な時期は760円と、まあ大変な感じですよ。都市生活の食は、こういう労働によって支えられているのかと思うと申し訳ない気分になります。
それでいて、地方暮らしの物価はそれほど安くもない。安いのは家賃と地産の品々ぐらいでしょうか。そりゃあ地方暮らしの人たちの生活が厳しいのも分かります。せめて地方に観光に出たときぐらいはその地方にお金を落としていくのが礼儀だと思って地元の商店でモノを買うんですけど、観光地の土産物屋でもないのにそこまで安くはないんですよね。レンタカー借りてロードサイドのショッピングモールにも足を向けると、そこはもうどの地方にもあるような画一化されたイオンの世界。みんなの週末をおなか一杯に吸い込める娯楽が所狭しと並んでいるけど、最終的に一番混んでいるのは安飯を提供するフードコートという状態に涙するわけであります。
思った以上に雇用の安定はまだ実現できていない、ということ
目を転じて経済全体の話を見てみると、先日ようやく春闘が終わって、連合が第3回集計を出しておられました。
攻める側も守る側もお疲れ様でございます。見るに、経済状況を反映してまずまずの戦果であり、一方で大手と零細・中堅の間での格差の是正や、働き方改革の流れの中で残業代の支払いや時間制限なども徐々に盛り込まれて、日本の労働環境も少しずつ変わってきているのかな、という感じでしょうか。労働組合もここが頑張りどころと言えます。ようやく非正規労働者の賃上げ率が正規雇用を上回って、格差是正というか正規と非正規の垣根をどう取っ払うかが肝になってきているのでしょう。
しかしながら、実際に統計を見てみると2月の完全失業率は2.8%、有効求人倍率も1995年ごろの水準に迫る勢いで人手不足が深刻化しています。コンマ何%で賃上げ云々と言っている場合ではないぐらいに働き手が必要とされているのに、思った以上に雇用の安定はまだ実現できておらず、働く時間は減らす方向へ動いています。さらに、労働人口も年間50万人ずつ減っていく中で、24時間営業を取りやめざるを得なくなるファミリーレストランなどの外食産業も増えてきました。先日取り上げたようにヤマト運輸ほか運送業も人手不足の割に賃金が大きく上げられる状況ではありません(「お客様は神様ではなくなり、戦後は終わった」)。世の中をより便利にしていこうというとき、労働力を投入できなければどこかに無理が来るわけですね。本来なら、がっつり賃金が上がってきてもおかしくない水準であることには間違いありません。
人口減で経済成長するなんてシナリオになるわけがない
働く女性を増やしたり、健康な高齢者にも働いてもらわなければならないわけですけど、16年10月の社会保険関連の法改正で制度変更があったわけですよ。それは、従業員501人以上の企業では、週20時間以上働くアルバイトやパートなどの短時間労働者も健康保険や厚生年金保険に入れてください、ということになったわけです。そうなったら週20時間以上働く長期バイトさんよりも、週15時間ぐらい入ってくれる主婦のパートさんを複数雇ったほうが企業としては良いという話になってしまうわけですね。また、健康上何があるか分からないシルバー雇用も、フルで働いてもらってうっかり倒れられて企業が医療費負担を強いられるよりは、嘱託で雇用して長くない労働時間で安く仕事をフォローしてもらおう、という流れになるのでしょう。平均賃金の伸び悩みの原因は、この女性や高齢者の労働市場流入で平均が押し下げられている部分が強くあります。保険料負担は企業にとってだるい。その分、パートさんの時給が上がれば良いのでしょうけど、賃金は上がらないのです。
つまりは、人手不足の日本は文字通り「完全雇用」なんだけど、人口も減っているので総需要が減少してて言われているほど売り上げは上がらない、という残念なスパイラルが発生しているとも言えるわけですよ。これから名目GDPが何%も増えるなんてアベノミクスを信じるのは大本営発表を聞いて太平洋戦争に勝っていると思い込んでしまう臣民のようなものです。
安倍政権が能無しというよりは、できること全部やったって人口減少局面の日本が猛烈な経済成長するなんてシナリオになるわけがないじゃないですか、という話です。これから人が減る、衰退する地方都市だけじゃなく日本全体が貧しくなり衰えていく途上で、夢のあるバラ色の話を信じる人は普段の生活でもマルチ商法に引っかかってると思います。できることを、できるだけやっていくしかない。経済成長は必要だから頑張って努力していくけど、前提条件となる労働人口が減っていくのだから、いっぱいいっぱい頑張って0.8%成長、それも中国をはじめ世界経済がまずまずどうにかなっているからこのレベルで済んでる、ってだけです。
これからの経済的な転び方はだれが伝授してくれるんでしょうか
上場企業の利益水準や経営内容を見ていても、傾向は何となく分かります。2016年は2年ぶりに上場企業の倒産は起きなかったけど、設備投資したり雇用を増やしたりするような前向きなお金の使い方よりは、いまある設備や資産をもっと有効に使おうという方向にシフトしている状態です。働く側も先が見えないけど、企業側も投資側もトランプ米大統領はああだし中国経済も何があるかわからなくておっかないから前のめりに人を増やしたり設備投資したりするのは控えようって話になっておるわけです。
ドーンと賃金を上げようとするにしても、社会保障の受け皿を公的にしっかり用意したうえで、もう少し機動的に人を雇用したり解雇したりできる仕組みがないと厳しいのでしょう。



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日記

任務終了


土星探査機「カッシーニ」、9月に大気圏突入で引退へ 打ち上げから20年

米航空宇宙局(NASA)は4月5日(現地時間)、土星探査機「カッシーニ」を9月中旬に土星の大気圏に突入させる計画を発表した。この計画をもって全ての任務が終了する。

カッシーニは、NASAと欧州宇宙機関(ESA)が開発し、1997年に打ち上げられた土星探査機。

土星の衛星「エンケラドゥス」の地下海から吹き出す噴煙を初めて観測するなどしたが、約20年の探査で燃料が不足し、引退が決まったという。

土星の大気圏への突入は9月15日を予定。

まず4月26日に土星とその輪の間に入り、それ以降は、土星の輪や大気中の粒子をサンプリングしたり、土星の雲の映像を撮影したりと「惑星の内部構造や輪の起源を探る」としている。




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日記

アストロバイオロジー


アストロバイオロジーって、何それ?

2015年10月、「アストロバイオロジーセンター」というのが発足しました。直訳すると、アストロ=天文、バイオロジー=生命学、のセンターってことで、まあ、宇宙人センターか、それとも、宇宙で畑でも作るための研究でもするのか。まあ、なんともフワフワしたネーミングでございます。で、そのアストロバイオロジーセンター(略してABC、靴屋かクッキングスタジオか放送局かという感じですが)は、なんとNASA(米国航空宇宙局)にできたのではなく、なんと日本に設置されたのです。アストロバイオロジーって、何やるんでしょうか、オイシイのでしょうか? まあちょっと調べてみましたよ。

えー、みなさんは「自然科学研究機構(NINS)」というのをご存じでしょーか? あー、なんかサイエンスを研究するところなんじゃろ、とは思うわけですが、これの中身をおおざっぱにでも言えるのは、関係者だけじゃないでしょーか。

私もよくわかっておりませんが、調べてみると、この自然科学究機構は、5つの研究所があわさった国立の組織で、「天文」、「核融合」、「基礎生物学」、「生理学」、「分子科学」の5研究所がその配下にあります。で「国立大学共同利用機関法人」なのだそうです。発足は2004年です。まー、しらんまに、そんなのがあったんですなー。そういえば、国立天文台に資料をもらうときに、自然科学研究機構ってのが頭についてましたが、いままで気にしていませんでした。ちなみに、国立なんですが従業員というかスタッフは研究者もふくめ公務員じゃなく機構の職員なんですな。あー「行政改革」でできた組織ね、とそこで分かるわけでございます。理化学研究所や、高エネルギー研究機構(KEK)とかJAXA(宇宙航空研究開発機構)とかはまた別なんですな。ふーん。くわしくは、ホームページをチェックしてくださいませ。

さてさて、この「自然科学研究機構」の配下には5研究所以外に、もうちょっとちっちゃい「センター」というのがあります。そこに新規に2015年にできたのが「アストロバイオロジーセンター」です。直訳すると、天文生物学センターですが、いったい、ここは何するところなんでしょーね。そもそも、アストロバイオロジーって、どんな学問なんですかね。火星のウィルスでも探そうっていうのでしょうか。なら、JAXAでロケット開発とかーと思うのですがどうなんでしょう。そんなNASAがやるようなことを日本でもやろうっていうのでしょうーか。

実際、アストロバイオロジー(astrobiology)でググってみると、まずはNASAが出て参ります。やっぱ、NASAもやっとるのね。ということですな。んで、このNASAのサイトに書いてある、歴史(history)だと、NASAの発足時(1958年)から宇宙に生き物がいるのか、というのは興味の対象だったとありますな。ふむふむ。で、1976年に火星探査機バイキングが、火星になんか生き物がいるのか、というので実験をしていたんですね。栄養分を火星の砂にふりかけ、発酵とか消化とかなんかおこるかいな。ということをやって、まあ、見事に、なんもいなかったわけですな。

で、ガクーっとなってしばらく宇宙と生き物を結びつけるのやめとこ、となったんですな。一番見込みがありそうだった火星でダメだったら、もう、見つける方法なかんべ、そりゃ、遠くのどっかにいるかもしれないけどさー。ということだったんですね。

ところが、いろいろおもしろいことが、後に分かってきて、この宇宙で生き物を探すってのが、息を吹き返したんですな。たとえば、5000mもの深海、もちろん太陽の光なんて一切届かないところに、生物が群れているのが見つかったんですな。海底火山による温泉の熱やさまざまな物質が生き物をはぐくんでいたんですねー。一方で、宇宙でも木星の衛星に火山が見つかります。しかも、エウロパという衛星は氷漬けの表面の下に温泉で溶けた海があるんじゃね? ということになってきたんですな。

また、太陽をめぐる氷の固まり、彗星から飛び出した物質を調べたら、生き物の部品であるアミノ酸が見つかったり、隕石からも遺伝子DNAを作る化学物質が見つかったりと、宇宙に生き物のパーツは豊富のあるってことがわかってきたんです。

さらにさらに、太陽系の外に惑星が発見されるようになり、そのなかには地球と同じような環境の星も続々と発見されているのでございます。地球は、生き物がわんさかいるために、大気に酸素が豊富だったり、外から見ると植物による緑色の部分がひろがっていたり、ともかく、見かけだけでも生き物がいるってことがわかりますので、遠い遠い星でも、「ちょっと酸素があるんじゃね」とか「この星ちょっと緑っぽいんじゃね」とかいうことが分かれば、生き物がいるショーコとして使えそうなんですな。

ということで、宇宙に生き物を探すということで、だいぶ、いろいろな手が使えるようになってきたと、それをやっちまおうといのが、現在のアストロバイオロジーらしいのです。

ちなみに、日本のアストロバイオロジーセンターは、太陽系の中の天体に生き物を探すロケットを飛ばす…のではなく(ちょっと残念)、遠い遠い太陽系の外の、地球に似ている惑星を見つけ、そこからさらに、生き物がいるサインを見つける。ということを考えているらしいですな。なんでも、現在最大の望遠鏡の10倍(まじすか)もの集光力がある巨大望遠鏡(しかも建設中なんですと)をつかって、遠い遠い宇宙の果ての地球みたいな星の、わずかな生き物のきざしをしらべたろうちうことのようでございます。

宇宙にはまだ「生き物」は見つかっておりませんが、なーんか10年以内に何かが見つかりそうな気もいたしますな。ちなみにNASAは、火星を掘って生き物が地下にいないか調べることも考えているよーです。どっちが早いか、なかなかおもしろい時代になっておりますな。




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日記

量子テクノロジー




量子テクノロジーがもたらすであろう10の驚異的変化

史上初の完全な量子コンピューターがおよそ10年後には登場するだろうと、多くの専門家たちの予測は一致している。”量子の年(Y2Q)”へのカウントダウンは始まっているのだ。

量子力学の奇妙さについては多くの人がご存知のことだろう。壁を通り抜けて歩く人間・タイムトラベル・一般不確定性など、常識を覆すその世界では一般的な計測というものがまったく無意味になる。

量子テクノロジーの計り知れぬ潜在能力を鑑みれば、それを持つ者は持たぬ者に対して政治・金融・セキュリティといった様々な分野で非常に有利な立場に立てるはずだ。だからこそ、それがもたらす意味合いを理解しておくことは大切なことである。

【10. 演算速度が爆発的に上昇】

今あなたがこの記事を読むのに使っているコンピューターは、基本的にどれも同じ原理を利用している。それは有限の二進数の世界で、同時に0か1(オフ・オン)のうちのどちらかの状態しかとれない。

しかし量子コンピューターが使う量子ビットは、事実上無限の数の状態を同時にとることができる(ざっくり言うと、n量子ビットは2n種の状態で同時に存在できる)。

通常のコンピューターに30桁の0と1の配列を与えれば、およそ10億通りの数値を扱うことができる。ただし各組み合わせを個別に扱わねばならないために、そのための時間とメモリも膨大なものとなる。

一方、量子コンピューターは10億通りの配列を同時に”見る”ことができるため、演算にかかる時間は劇的に短縮される。

現在最高のスーパーコンピューターが数千年かけて行うような計算でも、ものの数秒で完了できてしまうのだ。

【9. 新薬の開発】

DNAシーケンス技術はコンピューターの演算能力向上の賜物だ。量子コンピューターの登場は、医療の分野でも新しい時代の到来を意味する。

現在、大量の薬品が売られているが、その開発速度はもちろん効果も驚くほど限定的だ。コンピューターの速度と精度が上昇し続けているとはいえ、標準的なコンピューターの枠を出ることはない。

人体のような複雑な器官において、薬剤は無数の反応を示す。無数とも言える分子レベルの遺伝的多様性に加え、薬剤の対象が1つではないために、その結果はとんでもない数に上る。

薬剤の相互作用に関連するあらゆる結果を検証し、最適な治療計画を立案できるのは量子コンピューターだけである。それが個人に対する個々の薬剤の効き目まで推測できるのは、DNAシーケンスの精度を上げ、たんぱく質の折りたたみについての理解を促進してくれるおかげだ。

【8. 鉄壁のセキュリティ】

奇妙な量子の世界において、”量子もつれ”という現象がある。2つ以上の粒子には、その間に媒体や確認できる信号の類もないのに不思議なつながりがある。アインシュタインはこれを「不気味な遠隔作用」と呼んでいる。

2つの粒子が連絡を取り合う媒体などないがゆえに、もつれた粒子を利用してコード化された信号を傍受することはできない。

これが個人や国家のセキュリティにとって大きな意味を持つ。

指数関数的に増大した処理能力と量子暗号によって、最も高度なハッキングですら破れないサイバー空間のセキュリティが実現するだろう。

アルスター大学のサイバーセキュリティの専門家ケビン・クランは、「量子コンピューティングは、機械学習やクラウドコンピューティングを用いるデータ解析が利用される分野であれば、どこにでも応用可能」と説明する。データのパターンを探し、侵入を検出する量子コンピューターは、数百万手先にハッキングの”気配”を察知することができる。

【7. 狡猾なハッキング】

鉄壁のセキュリティを実現する演算能力はハッキングにも応用できる。現代最高の暗号技術は非常に難解な数学的問題を基礎としていることが多い。これらは二進数を利用するほとんどのスーパーコンピューターをすら食い止めるために十分なものだが、量子コンピューターが利用されればいとも容易く破られてしまう。

大きな数の因数分解を行うには、現代のコンピューターでは正解が出るまで1つ1つ試すしかないため、ハッカーにとっては最も厄介な問題である。

しかし量子コンピューターはあらゆる選択肢を同時に検証することが可能である。例えば、1つのRSA-768暗号(2つの素因数を持ち、768ビットの鍵を必要とするもの)を解くには数百台のコンピューターを走らせても2年はかかる。だが量子コンピューターなら1秒のさらに数分の1でそれをやってのける。

【6. 精密原子時計と物体検出】

原子時計はGPSや通信技術に不可欠のテクノロジーだ。最も正確な原子時計は、エネルギーレベルを変えたときに電子から放出されるマイクロ波の振動を利用して時を刻む。時計に使われる原子はほぼ絶対零度にまで冷却される。より長いマイクロ波に基づく時間で、精度を高めるためだ。

量子テクノロジーを採用する原子時計なら、超精密物体検出機を利用して、素晴らしい精度を実現できる。その検出機は重力・磁場・電場・力・動き・温度といった様々な現象のごくわずかな変化を感知し、時間として反映する(空間・物体・時間は密接に絡み合っている)。

高精度の検出機は地下に埋もれた物体や水中の潜水艦を発見する際にも役立つ。また車とそれ以外のものの区別する精度が向上するため、車の自動運転機能も大幅に改善されるだろう。

【5. 金融市場の進化】

世界各地が密接に関連しあう金融の世界では、スピードこそが最も重要である。しかし演算速度の不足に起因する数多くの問題が今も未解決のままだ。さらに既存のコンピューターでは将来における金融・経済の動向を大雑把にでも予測することができない。

さらに急激に変化する市場におけるオプション価格に関連する複雑な問題も解決できない。例えば、ストックオプションの多くは経路依存型の複雑なデリバティブを必要とする――つまりオプションの支払いは究極的には元になっている資産の価格の経路によって決定されるということだ。

オプションの考えうるあらゆる”経路”をマップ化し、予測することは、現在のコンピューターでは手に余る。しかし量子コンピューターなら理論上は不適切な価格が付けられたストックオプションを判別し、市場が動く前に利益を確定することができる。

無論、この手の力は量子コンピューターを所有する者に都合のいいように市場を歪める。その代償を払うのは量子テクノロジーを手にすることができない個人投資家や企業だ。

【4. 人間の心をマップ化】

ここ数十年で神経科学と認知科学は大きな発展を遂げたが、それでもなお心の仕組みについて判明していることは驚くほど少ない。

人間の脳は860億もの神経細胞で構成されている。その電気的な基礎については十分よく理解されている。が、問題なのは、脳の内部で結びつけられている細胞の物理的な基質が、心・思考・記憶・感情に変わる具体的な仕組みである。

心を理解しようと努める神経科学者は、脳が感覚データと入力を比較的予測可能な出力に変換することから、コンピューターの例えをよく利用する。ならば、コンピューターの仕組みを理解するうえでコンピューターを使う以上に優れた方法などあるだろうか?

神経科学者ケン・ヘイワース博士は、マウスの脳をマップ化するには1年から2年かかるだろうが、人間の脳をマップ化するのは既存の技術では不可能だろうと話している。ただし、量子コンピューターがあれば話は別だ。

【3. 惑星の発見】

量子コンピューターは宇宙探査にも力を発揮する。NASAでは、量子プロセッサを20ミリケルビン(絶対零度に近い)にまで冷却し、数十億ものデータを利用した非常に複雑な最適化問題を解こうと計画している。例えば、量子波の微細なゆらぎを利用して、遠方の目に見えない星々(あるいはブラックホール)が放つ微かな熱の差異を検出するといったことだ。

すでにNASAは量子コンピューター技術の一般的な原理を用いて、安全で効率的な宇宙飛行を実現しようとしている。NASAはほぼ10年前にロボットを宇宙に送り込むミッションを計画する傾向にある。その目的は量子最適化を利用して、ミッション中の出来事をきわめて正確に予測することだ。それはロボットを利用した宇宙ミッションにおいて制約となるバッテリーの効率的な利用法の考案にも役立つ。

【2. 遺伝学】

2003年にヒトゲノム計画が完了し、医学における新時代が到来した。ヒトゲノムを解明したことで、個人個人に最適な治療を考案できるようになったのだ。しかし人間のDNAの精妙さを理解しながらも、DNAがコードしているタンパク質についてはほとんど分かっていない。

量子コンピューターは、遺伝子がマップ化されたのと同じように、”タンパク質のマップ化”をすることができる。また原子レベルにおける複雑な分子の相互作用をモデル化することもできるだろう。

この解析ができれば、現在では治療不能とされる病気の治療法が発見されるに違いない。

量子コンピューターの速度は、”量子ドット”という数ナノメートルしかない極小半導体クリスタルの利用と解析にも役立つ。量子ドットは現在、ガンの発見と治療に関する最先端の研究で利用されているものだ。

またDNAの突然変異は、現在のところ完全にランダムに発生すると考えられているが、実は量子のゆらぎに起因している可能性も解明してくれるかもしれない。

【1. 素材科学】

量子コンピューターがあれば、分子が組み合わさったり、結晶化したりして新しい素材を形成する仕組みをマップ化することができる。これが新しい素材の誕生につながり、さらに新しい構造の作成にもつながるだろう。これはエネルギー・汚染管理・薬学の分野に影響する。

エンジニアがダムや飛行機を設計する際、まず最初に手がけるのが構造だ。しかし、それが分子や原子レベルになると直感に反する組み方をすることが多く、とてつもなく困難になる。新素材を探す化学者や物理学者の試みは、まるで信頼できる地図がないまま冒険の旅に出るようなものなのだ。

その信頼できる地図を与えてくれるのが、原子の相互作用を超高精度でシミュレートし、解析を行う量子コンピューターだ。これがやがてより効率的な新素材の開発につながる。すなわち、さらに優れた超伝導体・強力な磁石・エネルギー源などの開発が可能になるということだ。




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日記

ビットコインの基礎知識


いまさら聞けないビットコインの基礎知識

『いまさら聞けない ビットコインとブロックチェーン』(大塚雄介著、ディスカヴァー・トゥエンティワン)の著者は、仮想通貨交換取引所「Coincheck」、そしてビットコイン決済サービス「coincheck payment」を運営しているという人物。ビットコインの第一人者として、本書の冒頭ではビットコイン・ブームの到来について触れています。

本書執筆時点(2017年2月)のビットコインの時価総額は169億ドル、1ドル=110円で計算すると、1兆8590万円になります。驚くべきはその伸び率で、1年前の57億ドルのおよそ3倍にまで膨らんでいます。2年前は30億ドルですから、この1年で急成長したことがわかります。

また、ビットコインのユーザー数も拡大の一途をたどっています。2017年2月時点のユーザー数は世界で1186万人、1年前は580万人ですから、およそ2倍。2年前は290万人なので、倍々ゲームで増えてきているわけです。

(「はじめに」より)

とはいえ、果たしてビットコインとはなんなのか、よくわからないという人も少なくないはず。手にとって触れることのできるものではないだけに、仕方のない話かもしれません。

そこで本書では、ビットコインと、それを支えるブロックチェーン、さらにフィンテック(ファイナンシャルテクノロジー)の広がりについて解説しているわけです。PART1「ビットコインって何なの?」から、基本的な部分を抜き出してみましょう。

実態を持たないバーチャルなお金

ビットコインは「仮想通貨」や「暗号通貨」のひとつですが、そうしたくくり方は、ビットコインが持つ一面を表すに過ぎないと著者はいいます。アナログの現金とは異なる「デジタル通貨」であり、特定の国に属さず世界中で通用する「国際通貨」であり、誰かが一元管理するのではなく、世界中の人たちの手で運用される「分散型通貨」でもあるというのです。

実体を持たないバーチャルなお金なので、手で触ることはできないものの、「ウォレット」と呼ばれるバーチャルな専用の財布に入れて持ち歩くことが可能。スマホやパソコンにウォレットのアプリを入れておけば、いつでもどこでも使うことができるのだそうです。

なおビットコインそのものはクラウド上に保管されているため、スマホのデータを完全に消去しても、ビットコインが失われる心配はなし。別のスマホやパソコンからログインしなおせば、ちゃんと残っているということです。(28ページより)

持ち運び自由の「電子データ」

デジタル通貨でもあるビットコインは電子データにすぎないので、どれだけ金額が大きくなっても、逆にいくら細かい金額に分けても、かさばる心配はありません。1円単位の支払いから、数百、数千万円単位の支払いまで、すべて同じウォレットを通じて行うことができるということ。

とはいえ、ビットコインをそのまま一般の銀行に預けることはできないのだとか。先にも触れたとおり、手に入れたビットコインはスマホやパソコンにダウンロードされるわけではなく、取引所が用意したクラウド上に預けっぱなしになっているわけです。

株を買っても株券の現物をもらうわけではなく、証券会社に預けたまま、売買の指示を出して実際の取引を代行してもらいます。同じようにビットコインの取引においても、アプリで指示を出すだけ。実際の送金は、ビットコイン取引所などが行なうのだそうです。(30ページより)

特定の国に属さない「国際通貨」

ご存知のとおり、日本国内では「円」ですべての支払いが行われ、米国内では「ドル」ですべての用事が済みます。各国の通貨は、その通貨を発行する国と切っても切れない関係にあるわけです。

日本銀行や米国のFRB(連邦準備制度理事会)、欧州のECB(欧州中央銀行)など、各国の中央銀行は通貨を発行し、発行済の通貨の量(マネーサプライ)をコントロールすることによって、金利や景気に影響を与えています。

一方、どこか特定の国や中央銀行にあたる組織が発行しているわけではないのがビットコイン。国によるコントロールを受けないため、その国に受け入れ体制さえできていれば、世界中どこでも同じように使うことができるということです。つまりそういう意味では、「真の国際通貨」といえると著者。(32ページ)

「民主的な運用」と「分散型ネットワーク」

ビットコインは特定の国が発行・管理していない代わりに、ネットワークに参加している人たちが主体となって、自分たちの手で運用しているもの。世界中のいたるところで1日24時間、365日行われている取引を、参加メンバーがお互いに承認し合うことによって「取引の正しさ」を担保しているのだといいます。

それを支えているのは、「P2P(Peer to Peer)ネットワーク」による分散処理システム。中央のサーバーで集中管理するのではなく、ネットワークにつながれたコンピューターが取引の正しさを商品するため、世界中で稼働しているのだそうです。

誰かが一元的に管理するのではなく、メンバー相互の承認によって運営されているということ。つまり民主的な通貨であり、中央集権型のクライアント・サーバー方式とは正反対の「分散型通貨」ともいえるということ。(33ページより)

ビットコインは「暗号署名入り」

現金は所有できますが、ある特定の一万円札の持ち主が自分だと名乗ることは不可能。お札に所有者の名前が書いてあるわけではなく、「この一万円札」も「あの一万円札」も誰のものでもないからです。

たまたま手にしたその人が、一時的に「一万円という価値」を所有したというだけのこと。ですから、もしその一万円札を盗まれて使われてしまったとしても、「この一万円札は自分のものだから返して」という理屈は成り立たないわけです。同じように、自分で働いて得た一万円も、投資で儲けた一万円も、ギャンブルで買った一万円も、すべて同じ一万円だということになります。

もちろん「暗号通貨」であるビットコインも、「名無しの権兵衛」であることは同じ。しかし特徴的なのは、「電子署名」という暗号技術によって、現在の所有者に無断で送金することができないようになっている点だといいます。たとえばAさんが所有する1ビットコインは、Aさんの許可なく、勝手にBさんのものにすることはできないというのです。

しかもそれだけではなく、ビットコインには過去のすべての所有者の名前が記録されているのだとか。つまり「このビットコインは最初はAさんの手元にあり、次にBさんの手に渡り、現在はXさんのものである」という所有者の遍歴がわかるようになっているということ。そのため、ビットコインがどういう取引をして現在に至ったのか、必要があれば、あとからさかのぼって確認することができるというのです。

こうした性質があるからこそ、ビットコインをはじめとする仮想通貨は、マネーロンダリングのような不正操作には悪用されにくいわけです。(34ページより)

ビットコインを使うメリットは? 

1.投資対象として

一般の人がビットコインを使うメリットは、現状では大きく分けて2つあり、そのひとつが投資対象としての利用なのだそうです。

ビットコインの価格は常に変動しているため、下がったときに買って上がったときに売れば、その差額が儲けになるのは、他のあらゆる投資と同じ。短期的に見れば、円ドル相場などとくらべて値動きの激しいビットコイン相場は先読みがしづらいものの、ビットコイン市場そのものがまだまだ成長過程であるため、長期的に見れば将来的な値上がりが期待できるというのです。(60ページより)

ビットコインを使うメリットは?

2.送金手段として

ビットコインを使うメリットの2つ目は、国をまたいでお金を動かすこと。海外送金や海外決済の手段として優れているということです。

たとえば日本や米国に出稼ぎに来たフィリピンの人たちが母国に送金するという場合、銀行を経由すると手数料が高く、時間もかかるもの。コンビニATMやスマホで送金できるセブン銀行などを利用した場合、1万円送るのに990円、5万円送るのに1500円、10万円送るのに2000円といった手数料がかかるわけです。

しかし、そういうときにビットコインを使うと、とても安い手数料で素早く送金することが可能。1%ほどの手数料で瞬時に送金が完了するため、1000円単位でも気兼ねなく送金できるため、送る人も送られる人もハッピーになれるというのです。(78ページより)

もちろんここでご紹介したことは、ビットコインのほんの一側面にすぎません。しかし、可能性の一端は感じることができたのではないでしょうか。本書を通じてさらにビットコインの仕組みからルールまでを深く理解すれば、投資などについての考え方が変わるかもしれません。




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