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主導権は中国!


温暖化対策の主導権が中国へ?トランプ大統領令で

CO2削減で大きく後退する米国、大気汚染対策に熱心な中国

トランプ米大統領は3月28日、オバマ政権時代の気候変動対策を大幅に見直す大統領令に署名した。この問題で世界をけん引してきた米国は表舞台から立ち去ろうとしている。代わりに、今後は中国が温暖化対策で主導権を握ることになりそうだ。

オバマ前大統領の取り組みは、2015年にパリの気候変動枠組条約締約国会議で採択された、米国の二酸化炭素(CO2)排出量削減目標を達成しようというものだった。


これに対してトランプ大統領令では、国内発電所のCO2排出量を規制するという環境保護局のクリーンパワー計画を撤回するほか、炭素排出によって将来起こりうる社会的代償の見積もりを下方修正し、連邦政府による炭素排出量の追跡調査も見直される。また、国有地での石炭採掘の差し止めを命じた2016年の規制の撤回と、さらには国家安全保障レベルでの脅威となりうる気候変動の最悪のシナリオに備える前政権の大統領令の撤回を含む。

「今回の大統領令は、石炭産業の雇用を救済するためだと言われています。簡単に言えば、そういうことです」。石炭火力発電を支持する企業で組織された電力信頼性調整委員会(ERCC)のスコット・シーガル氏はいう。「大統領令は、安価で安定したベースロード発電に焦点を置いています。ベースロード発電重視の政策には、石炭も含まれるのです」

一方、中国のリーダーたちは石炭による発電を減らす方向へ動いており、炭素排出量を削減するには世界的に足並みをそろえる必要があるとの姿勢を改めて強調した。

中国には石炭を減らす理由が山のようにある

中国の習近平国家主席は、2017年1月にスイスのダボスで開かれた世界経済フォーラムの年次総会で、次のように発言している。「パリ協定が採択されるまでの道のりは困難なものだった。全ての締約国は、これに背を向けることなくやり通すべきだ。未来の世代に我々が負うべき責任なのだから」

2015年に、少なくとも195カ国がパリ協定に合意し、地球温暖化の原因となるCO2の排出削減に取り組む約束をした。オバマ前大統領の下、米国も2025年までに温室効果ガスの排出量を2005年比で28%まで削減すると約束した。地球の気温が上がり、その結果起こる海面上昇や異常気象などを示す新たな証拠が毎日のように出てくるなか、各国は危機感を募らせている。しかし、パリ協定の排出削減目標には法的拘束力がないため、トランプ氏が大統領令で米国の方針を転換させても問題にはならない。

排出量削減をめぐる米国の今後の方針が不透明になりつつある一方で、世界最大の温室効果ガス排出国である中国は、石炭の使用量を減らして、再生可能エネルギーを拡大する取り組みを続けている。今年初めには103の石炭火力発電所の新規建設計画を取りやめ、国家エネルギー局は2020年までに3600億ドル以上を再生可能エネルギーに投じる計画を発表した。

さらにパリ協定の一環として、2030年をピークにCO2排出量を減少に転じさせ、エネルギー量の5分の1を非化石燃料で占めることを目標に掲げた。一部報道によれば、排出量削減に関しては、既に予定よりも早く進んでいるという。

中国がこれらの取り組みを貫くのは、ただ単に模範的な地球市民になろうとしているだけではない。「こうした目標の多くは、国内の別の目的と大部分が重なるものでもあるのです。中でも特に差し迫っているのが、大気汚染対策です」と、エネルギー、経済、環境に関する米ハーバード大学チャイナ・プロジェクトのディレクター、クリス・ニールセン氏はいう。「パリ協定を守ることは、中国にとって大きな利益になるのです」

スモッグ問題は中国経済に打撃を与え、医療費は増大し、生産性は落ち、観光業の妨げにもなっている。つまり、中国には石炭の使用を削減して空気をきれいにすべき理由が山のようにあるのだ。

パリ協定で中国が設定した削減目標によると、2030年までは温室効果ガスの排出を増やしてもいいことになっているので、進捗状況をあまり過大評価してはならないとニールセン氏は指摘する。しかしながら、中国は水力発電の大幅な拡大や燃料効率基準の厳格化など、あらゆる手段を取って大気汚染削減に努めている。また全体的に、重工業からサービス業へ経済活動を転換させようという動きもある。銀行業、観光業、テクノロジーなどのサービス業は、エネルギー消費が比較的少ない。


米中協力が崩壊、世界はどこへ向かう?

パリ協定のそもそもの実現には、米中のリーダーたちが重要な役割を果たしていた。オバマ大統領と習近平国家主席が2014年に発表した気候変動に関する共同声明は「重大な分岐点」だったと、環境シンクタンク、世界資源研究所の上級研究員アンドリュー・ライト氏はいう。「あの両国があそこまで積極的に、また公に協力しているのを見たのは初めてでした」

その協力関係が事実上崩れようとしている今、他の諸外国はこの先どちらの方向へ進むのかという疑問が当然出てくる。トランプ大統領が化石燃料の推進に公然と興味を示したことで、サウジアラビアの石油大臣は既に、米国への石油関連投資を拡大するかもしれないと発言した。ライト氏はこれに関して、トランプ大統領のせいでパリ協定の目標が形骸化してしまいかねない一例だと懸念する。しかし、「中国が方針を変えることなく、パリ協定で定められた目標を守り通す意思を示すことができれば、大きな助けになるでしょう」ともいう。(参考記事:「日本は後ろ向き? 各国の温暖化ガス対策を採点」)


ところが、中国は自国の石炭火力発電所の建設こそ取りやめたものの、東南アジアなどでの新規建設には資金を出し続けている。以前は、投資を控えるよう米国から圧力があったが、今はそれもなくなろうとしており、ライト氏は「空席となった主導国の座に中国が本気で着こうとしていても…これで一貫性を保てるのでしょうか」と疑問を呈している。

米国はさらに、各国の削減目標達成への過程を監視する際、説明責任と透明性を高めるよう主張していたが、ライト氏は、パリ協定の交渉者たちがその点に関して「多くの課題を残したままにしてしまいました」と指摘する。

「協定を快く思わない一部の勢力が結託するなどして、説明責任に関する規定を逆に弱めようとするのではないか懸念しています。これまで厳しい説明責任を追求してきた米国の役割を、中国がどこまで担うつもりなのかわかりません」

クリーンエネルギーを推進する非営利団体ロッキー・マウンテン研究所の最高経営責任者ジュールス・コーテンホースト氏は、温室効果ガスの削減目標を拒否するという決定は、米国にとってその字面以上に重い意味を持つと語る。「人類が直面する最大の問題に関して、米国は指導的役割を放棄することになります」そして、その役割を中国やその他の国へ明け渡そうとしている。「一度そのような決断をしたらもう元には戻れません」


ビジネスチャンスを逃す米国

気候変動に関する政策がどうであれ、再生可能エネルギーは、価格が急上昇することもある化石燃料への緩衝材となり、また回復力のある電力網を構築し、大気もきれいにとして注目が集まっている。ブルームバーグ・ニュー・エネルギー・ファイナンスによると、2040年までに世界で8兆ドル近くが再生可能エネルギーに投資される見通しだ。

米国も、その市場シェア獲得に奔走している。インドが太陽光発電用機材の地元調達率を確保するために輸入規制を設けようとした際には、世界貿易機関へ訴えて勝訴した。インドでは、2022年までに新たに太陽光発電を100ギガワットまで拡大することを目標としているが、これは現在の米国の3倍近い容量にあたる。太陽光エネルギー関連の企業にとっては大きなビジネスチャンスになる。

米国企業にとって、インドなどの国外市場は国内市場よりもはるかに大きい。「パリ協定に背を向けるということが、それら全てに背を向けるということになれば、米国は自分で自分の競争力を損ない、今は順調に事業を行っている多くの国内産業を損なうことになるのは確実です。国内のことにしか目を向けていないとしたら、きわめて短絡的な考えです」と、ライト氏。

ここでもおこぼれにあずかるのは、世界有数の風力発電と太陽光発電の製造工場を有する中国だろう。コーテンホースト氏は警告する。「再生可能エネルギーへの移行から米国が手を引くなら、空から降ってきた市場機会を、中国がこれ幸いとさらっていくでしょう」


日本も原発再稼働と石炭火力発電に全力投球で半世紀前に逆戻り!




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日記

古くからのお付き合い


ネズミと人間の付き合い、実は農耕以前からと判明

1万5000年も前から同居、人類定住の経緯を知る手がかりにも

ネズミは、多くの人にとって身近な厄介者だ。人家に住み着いてパンくずをあさり、電気製品のコードをかじり、あちこちに糞を落としていく。

夜になると家のどこかで物音を立て、朝にはいたずらの痕跡だけが残されている。

ネズミと人が同居するようになったのは、人間が農耕を始めてからだと従来は考えられてきた。だが、科学誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」に3月27日付けで掲載された研究によると、両者の関係はもっと前から続いていた可能性があるという。

地中海東部の遺跡で見つかったネズミの化石を詳しく調べたこの研究によれば、ハツカネズミの仲間(Mus musculus domesticus)が初めて人間と同居するようになったのは、今からおよそ1万5000年前。

これは農耕の開始より、約3000年も早いことになる。

狩猟や採集を行い、移動生活を営んでいた私たちの祖先は、やがて定住という新たな試みを始めた。人間の居住跡から見つかるネズミの歯の化石を調べると、ネズミの数や、どんな種類のネズミがどのような割合でいたかが推測できる。

そうした情報が、人類が文明を発達させていく過程の、謎の多い時代について、貴重な手がかりを与えてくれるというのだ。

進化生物学者のミロシュ・マコラン氏は、この研究について「人類史を研究するうえで、ネズミの研究がいかに役立つかを示す好例です」と語る。

例えば、狩猟採集の暮らしから農耕生活への移行について解き明かしたい研究者は、人間の居住跡から出土するネズミの大臼歯を調査し、どんなネズミがどのくらいいたかという構成比を調べることで、考古学的記録の空白を埋められる可能性があると、マコラン氏はいう。

今回の研究を率いた、イスラエルにあるハイファ大学の動物考古学者リオール・ワイスブロッド氏はこう語る。

「ネズミは私たち人間ととともに、とても長い間暮らしてきました。そのことを理解するのは重要です。人間の影響でネズミは変化し、ネズミの影響で、私たち人間もまた変化してきました。

そうした変化は、直接目に見えるものとは限りませんが」(参考記事:「テクノロジーで加速する人類の進化」)

都会のネズミと田舎のネズミ

現在のイスラエル、レバノン、シリアの一部にまたがるレバント地方には、およそ1万5000年前の狩猟採集社会ナトゥフ文化の遺跡がある。

この遺跡で発掘された歯の化石を分析したところ、ハツカネズミの増減は、近縁種のマケドニアハツカネズミ(Mus macedonicus)と深く関わっていることがわかった。

マケドニアハツカネズミは、ハツカネズミよりも野生を好み、人間にはあまり慣れないと考えられている。

ナトゥフの狩猟採集民は定住傾向を強めていったが、これには気候の変動も影響していた可能性がある。食物を得やすい穏やかな気候の時期に、居住地やその周辺でハツカネズミの大臼歯が増えていたことに、研究チームは着目した。

常に移動して採集生活を続けなくてもいいように、当時の人々は野生の穀物をわずかながら貯蔵し、この蓄えを狙って、ネズミたちがやって来たのだろうとワイスブロッド氏は話す。

一方、用心深いマケドニアハツカネズミは、貯蔵された穀物に近づこうとしなかったようだ。人間が一つの場所により長い期間とどまるようになると、ハツカネズミの歯が増えていき、マケドニアハツカネズミの歯はほとんど見られなくなった。

ところが気候が再び変化して、この地域が寒く乾燥してくるにつれ、ナトゥフ人たちは元の生活形態へ逆戻りした。

周囲で見つかる動植物などの資源を消費してしまうと、別の場所へ移動するようになった。そのような時期には、人間にあまり依存しないマケドニアハツカネズミが再び多数を占めるようになっていた。

現代との類似に驚き

研究チームは次に、現代の狩猟採集民の周辺に生息するネズミの数を、化石の分析結果と比較してみた。すると、人間の定住とハツカネズミの増減には、やはり関連性があることが明らかになった。

アフリカのケニア南部に住むマサイ族は、今でも季節とともに牛の群れを移動させながら、半遊牧生活を続けている。

そして古代ナトゥフ人同様、現代のマサイ族の周辺にも、近縁のネズミ2種が生息している。ウィルソントゲマウス(Acomys wilsoni)とファイアリートゲマウス(Acomys ignitus)という、いずれもトゲマウス属のネズミである。

ワイスブロッド氏の研究チームは、マサイ族の居住地や周辺にネズミ捕りを仕掛けた。すると、2種のネズミの生息数はほぼ同じだったにもかかわらず、家の中で捕まったネズミの内訳は、ファイアリートゲマウスが87%、ウィルソントゲマウスは13%と、大きな開きがあった。

ワイスブロッド氏はこの結果に驚いた。というのもこの値が、ヨルダン渓谷のアイン・マラッハ遺跡で見つかったハツカネズミ(80%)とマケドニアハツカネズミ(20%)の比率に、極めて近かったからだ。

この遺跡は1万2000〜1万3000年前のナトゥフ人の居住跡で、当時のナトゥフ人は遊牧生活から農耕生活への移行期にあった。

「この結果がきっかけで、前後の年代のサンプルもすべて調べ上げて、ネズミの構成比の変動にどんな意味があるのかを理解する必要があると考えるようになったのです」と、ワイスブロッド氏は振り返る。

この研究により、ハツカネズミが人間の蓄えを拝借することで、マケドニアハツカネズミよりも優位に立って数を増やしていたことが示された。

さらに研究チームは、ネズミの増減を追うだけで、レバント地方の人々が狩猟採集と定住の間を行きつ戻りつしながら、最終的に定住生活へと落ち着くまでの過程を追うことができた。

もちろん、人間とネズミとの関係は今も変化し続けている。おとなしい種類のネズミをペットとして飼う人もいれば、生物や医学の研究においてネズミが果たす偉大な役割に感謝すべきだと論じる人もいる。

ネズミに抱く感情は人それぞれにせよ、人間とネズミの間には、その長い歴史にふさわしく、複雑な関わりがあるようだ。




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日記

床置き型エアコン


床置き型の冷房用エアコン - ダクト付きで排熱方向を変更可能

ハイアールジャパンセールスは3月30日、Haier Joy Seriesの家電製品として、「床置型スポットエアコン(排気ダクト付き)」(JA-SPH25C)を発表した。

4月1日から発売し、価格はオープン、推定市場価格は56,800円(税別)。また、従来モデルと同じ仕様の「床置型スポットエアコン」(JA-SP25R)も同日発売する。

こちらの推定市場価格は49,800円(税別)。

JA-SPH25Cは、従来と同じ仕様のJA-SP25Rに、排気ダクトを備えた冷房専用の製品だ(送風機能あり)。排気ダクトは最長600mmまで伸び、向きを自在に変えられる。

使用空間の外へと排気・排熱できるため、熱がこもりやすい場所でも冷房効率が向上できるという。

据え付けが簡単で、冷媒配管工事は不要。ロック機能付きキャスターで移動させやすい。工場や作業場、学校などの集会場、ゴルフ練習場、仮設建物など幅広い場面で使用を想定している。

定格冷房能力(kW)は、2.2/2.5(50Hz/60Hz)。電源電圧は単相100V。

本体サイズは幅395×奥行465×高さ905mm、運転音は65dB。

なお、3m延長用の冷風ダクト「JA-ESP25C」も用意され、税別の希望小売価格は20,000円。




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日記

12万円の扇風機


パナソニック、12万円の木製扇風機「RINTO」

パナソニックは、高級木材「ウォールナット」を採用したプレミアムリビング扇風機「RINTO(リント) JF-CWP3000」を発表した。5月20日に発売する。

価格はオープンで、推定市場価格は120,000円前後(税別)。

JF-CWP3000は、支柱部分に高級家具や楽器に使われる高級木材「ウォールナット」を採用した扇風機。木材は猟銃作り100年の歴史を持つ老舗「ミクロ」グループの匠が厳選、ウォールナットを深くまっすぐにくり貫く「深孔加工技術」などにより、無垢の一枚板から杢目に途切れのない支柱を作るという。

360度どこからみても美しいフォルムを実現するため、背面部のモーターをコンパクトにし、表面からビス・ネジが見えない設計を採用。

羽根全体を流線型デザインにすることで、風速の変動幅が小さく、なめらかな風を送り出す。また、独自の風技術「1/fゆらぎ」を組み合わせることで、より心地よい風を実現するという。

羽根は7枚でべっこう色を採用、本体を支えるベースには磁器を感じさせる艶やかな漆黒色を施した。

室温を検知する「温度センサー」を搭載し、室温に応じて自動でオンオフや風量調整を行う。モーターはDCモーターで、風量は8段階、首振り角度は3段階(60° /75° / 90°)で切り替え可能。

本体サイズはW380×D380×H1,136mm、重さは5.6kg。リモコンが付属する。




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日記

死の前触れ


【警告】嗅覚の衰えは「死の前触れ」であることが判明!

嗅覚の衰えが“早死に”を招くという驚愕の研究結果が発表された。英紙「The Telegraph」(3月22日付)が報じている。

嗅覚の衰えは死の前触れ

意外に思われるかもしれないが、嗅覚と健康の関係は医学界でしばしば研究されるテーマの1つだ。というのも、認識力の衰退は、人間の嗅覚をつかさどる第1脳神経と呼ばれる部位にまず影響を及ぼすため、アルツハイマー病や認知症では嗅覚に異常が出やすいといわれているからだ。

これまでにも、米フロリダ大学の研究で、スプーンに盛られたピーナッツバターを匂いだけでどれくらいの距離から認識することができるか計測したところ、アルツハイマー病の患者たちは、平均して右の鼻腔よりも10センチ以上近付かなければ、左の鼻腔でピーナッツバターを認識できないという、奇妙な左の鼻腔の衰えが判明している。

だがこの度、ストックホルム大学の研究チームが、医学誌「Journal of the American Geriatrics Society」に発表した研究成果により、嗅覚の衰えは、認知症どころか早期死亡とも関係していることが明らかになったのだ。

研究チームは、今から10年前に40〜90歳の1774人のスウェーデン人を対象にフルーツやスパイスなど13の異なる匂いを認識できるかテスト。

その結果と10年以内に死亡した被験者との相関関係を調べたところ、認識できない匂いが増えるほど死亡リスクも高まり、完全に嗅覚を喪失した人に至っては10年以内の死亡率が19%も高いことが分かったという。

同大学のヨナス・オロフソン博士は、具体的な生物学的プロセスの解明は今後の課題としつつも、豪紙「The Australian」(3月23日付)に2つの可能性を語っている。

1つは、嗅覚が身体の再生能力を測る測定器である可能性。嗅覚神経は自己修復能力のある幹細胞を持つため、嗅覚の衰えは自己治癒能力の衰えを示しているという。

そして2つ目の可能性は、嗅覚神経が呼吸器や中枢神経系に悪影響のある化学物質への蓄積曝露の基準として表れている、というものだ。

「最近、昔ほど匂いに敏感じゃなくなった」と感じている方は、近く死ぬかも、健康面に何らかの問題を抱えているかもしれない。

思い当たる節があったら、なるべく早く医療機関に相談することをおすすめする。




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