スーパー秋葉原

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昆虫に異変



気象異変、首都の虫たちを襲う異変とは

東京の昆虫のことならこの男に聞け、といわれるほどの“虫通”がいると聞いて、会いに出かけた。

中央大学保全生態学研究室協力研究員の須田真一さん(50)。「日本のファーブル」と呼ばれた昆虫研究者を父に持ち、自身も年間100日以上を昆虫の調査などフィールドワークにあてているという昆虫一家の2代目。東京の虫たちを取り巻く環境異変を鋭く見据えている。

「これ見たことあります?」と須田さんが名刺代わりに差し出したのは古い本の表紙の画像だ。昭和50年代に人気があった児童書「学研まんが 昆虫のひみつ」。監修したのが須田さんの父、孫七氏(今年4月、86歳で死去)で、漫画に出てくる少年のモデルが須田さんだ。

父のお供で虫を追いかけ各地を旅した少年時代。学校の遠足にまで虫捕り網を持参する少年を教師らも温かく見守ったそうだ。

高校時代、進路で悩んだ。虫ばかり追っていて生活できるのか。日本の昆虫学はアマチュアの研究者が支えてきた側面がある。須田さんの父も教師が本業だった。つまり、それだけ昆虫学では食えないのだ。

須田さんは結局、中途半端よりも「突き抜ける」道を選んだ。昆虫学研究が盛んな東京農大に進んだのだ。

ところが、在学中、病に倒れた。調査の旅先でA型肝炎を発症し、長い闘病生活に。学業を諦め、大学を中退した。

病が癒えた頃、時代は「環境」がキーワードの1990年代にさしかかっていた。大規模開発に伴う環境アセスメント(影響評価)で、環境指標となる生物の分布状況などを調べる専門家が重宝されるようになった。

昆虫専門の「虫屋」のニーズは高く、須田さんは大学研究室の紹介で各地の昆虫を調査する仕事を引き受けた。建設省(現国土交通省)の研究所、東京大学の研究室を経て、中央大研究室に迎えられたが、現在も国や自治体、民間企業からの依頼で野外調査などに駆け回る日々だ。

環境指標としての昆虫について須田さんはこう語る。「父からは昆虫学というよりも、昆虫とかかわる森羅万象すべてを学ぶ姿勢を教わった。昆虫は多種にわたり、地球上の多様な地域、環境に生息し、微細な隙間でも繁栄する。だから、昆虫を見ればその土地の生態系の隅々まで細かく知ることができるんです」

東京の昆虫はどんな状況なのか。

「東京の自然は世界の大都市の中でもトップクラスの多様性を保っていると思う。無秩序な都市化が進んだ1970、80年代が底で、虫たちは衰退したが、90年代以降、徐々に息を吹き返してきた」

しかし、今世紀に入って虫たちは新たな問題に直面しているという。

「殺虫剤(農薬)の無規制、外来生物の浸食という2大問題に加えて、気象異変の影響も深刻だ。かなりひどく痛めつけられていると思えてならない」

須田さんは、今年は極めて虫が少ない年だと感じているという。

寒すぎる冬、暑すぎる夏といった気候変動の極端化の影響を虫たちはダイレクトに受けている。例えばセミの季節性の薄れ。例年はニイニイゼミ→ヒグラシ→アブラゼミ・ミンミンゼミ→ツクツクボウシの順番で鳴いたが、今年はごちゃごちゃだったという。

「気象異変により、共生関係にある生物とのサイクルにずれが生じると、その生き物は死滅への道をたどる。私たちは注意深く見守っていくしかない」と話す。

須田孫七氏が東京大学に寄贈したコレクションを含む昆虫標本約4万点を公開した「珠玉の昆虫標本」展が東京大学総合研究博物館(文京区本郷)で開かれている。20日まで。

日本最古の江戸時代の昆虫標本から、日本の昆虫学史に名を残した研究者たちのコレクションまでを厳選して展示している。入館無料。




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日記

高速電波バースト



遠い宇宙から飛んできた記録的な数の「高速電波バースト」が検出される。

その数は一気に2倍に!

オーストラリア州にある巨大な電波望遠鏡によって、ここ1年間で20という記録的な数の未知の天体現象「高速電波バースト」が検出された。

高速電波バーストは2007年以降その存在が確認されたが、この1年で一気に倍増した形となる。そのいくつかは、これまでで最も近くかつ最も明るいものだという。

未知の天体現象「高速電波バースト」

高速電波バーストとは、わずか数ミリ秒間のみランダムに発生する謎の電波で、数十億光年先から放たれていると考えられている。そのエネルギーは非常に強く、太陽が放つエネルギーの80年分に相当する。

現象が非常に短い間しか続かず、またランダムにしか発生しないために検出は難しい。初めて検出されたのは2001年のことだが、それが観測エラーではないと専門家の間で合意が得られたのは2007年になってようやくのことだ。

研究からは、高速電波バーストが宇宙のほぼ半分の距離を旅してやってくることが明らかになっている。しかし、電波の発生原因や発信源となっている銀河はまだ分かっていない。

原因については、中性子星のような巨大な天体から放たれたり天体の衝突によって発生したりしているとの説のほか、遠く離れた場所に住む未知の異星人が生じさせた人工的なものという少々とっぴな説まである。

研究者が特に注目するのは、高速電波バーストの波長の違いだ。

ここから電波がどれくらいの物質を飛び越えて地球にまで届いたのか推測することができるからだ。一般に、それはガスの雲を通過しつつ数十億年も旅をしてやってくる。

高速電波バーストの謎を解くことが宇宙の謎を解くカギに

今回の研究の主執筆者であるオーストラリア・スウィンバーン工科大学のライアン・シャノン氏によると、「こうしたデータを使って、銀河の間に広がる宇宙に存在するまだ見つかっていない物質を検出」することができるのだという。

シャノン氏の研究チームは現在、電波バーストの位置をピンポイントで特定しようとしている。その精度は1度の1000分の1という、「10メートル先から見た髪の毛の幅」に匹敵する精密さである。

なお今回、記録的な数を検出することができたのは、オーストラリア・スクエア・キロメートル・アレイ・パスファインダー(Australian Square Kilometre Array Pathfinder/ASKAP)に負うところが大きい。

この電波望遠鏡は、合計で36個のパラボラアンテナを装備しており、1ヶ所を集中的に観測することも、いくつかの方向に向けて観測することもできる。

8つのパラボラアンテナを使えば、同時に240平方度を見渡すことができる。これは満月の1000倍に匹敵する視野である。

その巨大なパラボラアンテナで数年に渡りいくつもの高速電波バーストを発見してきたことから、『指輪物語』に登場するすべてを見通す目を持つ冥王の名にちなみ、”サウロン”との愛称で呼ばれている。

この研究は『nature』に掲載された




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日記

キシリトールに要注意

サプリのNG飲み合わせ、糖尿病薬とキシリトールは同時摂取×
医師が処方し、薬剤師が「おくすり手帳」で管理するので、「医薬品」ののみ合わせについては、徹底的なケアが行き届いている。
しかし、サプリメントになると話は違う。無意識にのんだ“その2粒”が効果を打ち消し合ったり、深刻な副作用を招いているかもしれないのだ。
市販薬とサプリメントにも、危険な「のみ合わせ」の例がある。市販の解熱鎮痛薬などに含まれるアスピリンをのんだときは、記憶力改善などを謳う『イチョウ葉エキス』のサプリメントは摂ってはいけない。
いずれも血管が詰まるのを防ぐ働きがあるため、出血が止まらなくなる恐れがある。切り傷などの外傷だけでなく、内臓から出血する場合も考えられるという。
また、虫歯予防に効果があるガムなどに含まれるキシリトールは、その一方で便を軟らかくする作用も併せ持つ。
糖尿病治療薬や高アンモニア血症治療薬にも同じ作用があるため、同時に摂取すれば下痢になる恐れがある。
薬と同じ働きをするサプリメントをのんでしまうことで薬効を強めすぎる場合だけでなく、真逆の効果を持つ薬とののみ合わせにより、薬効を打ち消してしまうケースもある。
東京大学名誉教授で食の安全・安心財団理事長の唐木英明さんはこう話す。
「カルシウムの骨への沈着を促す働きがあるとされ、骨粗鬆症予防に摂る人がいる『ビタミンK』や、美容にいいという謳い文句で売られる『コエンザイムQ10』などは血液凝固を妨げる働きがある。
抗血栓薬を服用している人が併用すると、薬の効果が弱くなってしまうのです」
※女性セブン2018年10月25日号



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日記

サウジ離れ


トルコ・イスタンブールのサウジアラビア総領事館=13日(AFP時事)

殺害疑惑でサウジ離れ続々

【カイロ時事】サウジアラビア政府を批判してきた著名なサウジ人記者ジャマル・カショギ氏がトルコにあるサウジ総領事館で殺害された疑惑が深まる中、外国企業などを中心にサウジとの関係を見直す動きが広がっている。

「次期国王」とされる実力者ムハンマド皇太子が推進してきた国内改革は海外からの積極的な投資と協力が不可欠。

サウジと欧米の関係が一段と悪化すれば、改革が後退する恐れもある。

英ヴァージン・グループ創業者リチャード・ブランソン氏はブログで、サウジ投資ファンドと行っていた自身の宇宙事業に対する投資協議を中断すると発表。

「サウジ政府には大きな期待を抱いてきた。カショギ氏に関する報道が事実なら、サウジとのビジネスは明確に変わる」と懸念を示した。

サウジの首都リヤドでは23日から、世界の政財界著名人が集う会議「未来投資イニシアチブ」が開かれる。

しかし、殺害疑惑を受けて米メディア企業バイアコムや、米配車サービスのウーバー・テクノロジーズなど、有力企業の経営者らが相次いで不参加を通告。

世界銀行のキム総裁も欠席を表明したほか、英BBC放送は14日、フォックス英国際貿易相らも欠席する可能性があると伝えた。会議の取材や協賛の中止を決めた欧米メディアも増えている。




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日記

副業意識調査

人事採用にも影響か? 
働く人の8割は「副業禁止の企業に魅力を感じない」
調査会社マクロミルが正社員として働く人を対象に実施した「副業に関する意識調査」の結果を発表した。副業を認めていない企業には「魅力を感じない」と答えた人は82.9%に上り、働く人の副業に対する意識の高さがうかがえる結果となった。
副業をしたいかについては、「したい」と回答した人は44.1%いた。
副業を希望する主な理由には
「生活費の足しにするため」(62.7%)、
「本業の給与が安いため」(56.3%)、
「副収入稼ぎのため」(53.6%)、
「貯金のため」(47.6%)――など、収入を目的とする回答が多く挙がった。
「スキルアップ」
「キャリアの幅を拡大」
「人脈を拡大」
「独立のため」といった理由は、いずれも2割に満たなかったという。
副業を禁止する企業へ「就職・転職をしたい」かでは、
副業を希望する人の41.3%は「したくない」と回答。
さらに、「副業はしたくない」と答えた人の8.9%、
「副業するかは分からない」と答えた人の14.6%も、副業を認めない企業への就職・転職を望んでいないことが分かった。
一方で、現在の職場での副業の認可状況を聞いたところ
「申請し、許可が下りれば可能」(10.3%)、
「届け出を提出すれば可能」(6.4%)と、副業へのニーズが高まりつつあるものの、企業での副業解禁が浸透していない実態も浮かび上がった。
調査は9月5〜6日にかけて、20〜59歳の民間企業で正社員として働く人1000人を対象にインターネット上で実施した。



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日記

副業カメラマン

週末の「複業カメラマン」で年300万円以上を稼ぐ会社員。営業活動はフェイスブックで
「働き方改革」が叫ばれるなか、副業を解禁する企業が急増している。こうした流れを「妻子を養う責任がない自由に動ける若手社員だけの話」と、どこか他人事のように感じていないだろうか。実際には、“もう一つのサイフ”は40代以上にこそ必要なサバイバル術。副業(サブの仕事)ではなく本業と並び立つような複数の職業をもつ「複業」。会社だけに頼らず、本業が傾いたときのリスクヘッジであり、W収入で将来の安定をも目指す働き方だ。
カメラ教室と撮影会を主催。さらには権利収入も目指す
普段は医薬系ベンチャーでフルタイム勤務する知原浩士さん(36歳)。お堅い本業の傍ら、主に週末を使い「複業カメラマン」として年間300万円超を稼いでいる。
「きっかけはフェイスブックでカメラ講座の広告を見て申し込んだことです。それに半年間通い、独立して自分も講座や撮影会を開くようになって、今が3年目ですね」
“師匠”のやり方に倣い、自分もフェイスブックで集客を始めた。
「もともと子供を撮るのが好きだったので、若い夫婦を募って子供の笑顔に焦点を当てた無料撮影会をしています。参加は無料ですが、撮ったデータやフォトブックを撮影後に販売。1回に5、6組の家族が来て、今は多いときで10万円ほどの稼ぎになっています」
とはいえ、自分一人では開催に限界がある。そこで知原さんは知り合いのカメラマンを誘い、自分は裏方として収入の10%を得るシステムに切り替えたという。
「ただ、撮影会は全体の収益の1、2割です。一番はカメラマン講座。普段の撮影会の様子を紹介するなどして生徒を集め、自分が受けたのと同じ、月1回半年コースを1期として開設しています」
ちなみに、こちらの会費は1期あたり50万円。常時3、4人の少人数制で運営し、今が6期目だという。それらすべての営業活動がフェイスブックで完結している。
「だからアカウント運用が命です。宣伝ばかりだとつまらないので、まめに献立の悩みに答える料理レシピを投稿したり、常にターゲットへの働きかけを心掛けています。今後は規模を拡大して、資格講座のような協会ビジネスの仕組みをつくりつつ、『キッズスマイルフォト』という商標登録をしたので、ロイヤルティ収入を得られるビジネスも目指したいです」
《10年後ビジョン》
協会ビジネスにも参入して、本業と同じレベルを稼ぐ
― W収入複業で稼ぐ方法 ― より



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日記

大損害


集積場の中で動かせなくなった中古車。ほぼ全てが高潮被害で廃車に

神戸港の輸出中古車、廃車数千台 台風21号の高潮で「まさに塩漬け」

9月4日に神戸市付近へ上陸した台風21号による高潮で、神戸港の集積場(ヤード)にあった輸出用中古車が数千台規模で被害を受けていることが、神戸新聞社の取材で分かった。神戸市も全容は把握できておらず、5千〜7千台との観測が出ている。ほぼ全てが廃車にせざるを得ない状態だが、荷主の資金繰りや保険の審査待ちなどで現地から移動できず、放置状態に。新たな中古車の搬入なども進まず、輸出業務が停滞している。

「動かすこともできず、まさに塩漬け状態です」

神戸市東灘区の六甲アイランド(六アイ)の岸壁近くのヤード。浸水被害に遭って輸出できなくなった約2500台の中古車がずらっと並ぶ。外見上は無事のようだが、ある高級車のドアを開けると、座席の下のフロアマットはぬれたまま異臭を放ち、本革シートは一面カビだらけだ。

車の荷主は約70社の輸出業者ら。動かせない事情はさまざまだ。輸出業者が保険に加入している場合は、保険業者の審査を経てから撤去されるが、確認が追い付いていない。保険に加入していない業者は廃棄するだけだが、海水に漬かった車は発火の恐れがある。さらに被害から1カ月以上で車輪回りがさび、押して動かすこともできない。フォークリフトを使うしかないが、手配費用を捻出できない業者も多いという。

ヤード内には廃車同然の中古車が並び、新たな中古車を搬入できない状態が続く。そのため、輸出業務が収益になるヤード管理業者も大きな影響を受けている。このヤードの管理業者は通常、月に2度ほど着港する輸送船に積み荷して、マレーシアやニュージーランド、南アフリカなどへと輸出している。輸出台数は月平均約千台というが、この1カ月ではわずか10台ほど。業者の男性は「六アイ内に被害車両の仮置きの場所を提供してもらわないと、仕事にならない」と悲痛な表情を浮かべる。

阪神・淡路大震災後、神戸港は国内有数の中古車輸出拠点に成長してきたが、六アイ内にある複数のヤードが操業停止状態に陥っている。神戸市みなと総局担当者は「被害の全容は把握できていない」とするが、関連業者の間では被害台数を5千〜7千台とする観測も出ている。中古車輸出業経営者は「業者に不安が広がり、撤退を口にする企業もいる。高潮、津波対策は急務だ」と訴えている。



高級車の車内。本革シートは一面カビだらけになっている

関連業者「共倒れ」の恐れ 輸出中古車、台風で高潮被害

9月4日に神戸市付近へ上陸した台風21号による高潮で、神戸港の集積場(ヤード)にあった輸出用中古車が数千台規模で被害を受けていることが、神戸新聞社の取材で分かった。神戸市も全容は把握できておらず、5千〜7千台との観測が出ている。ほぼ全てが廃車にせざるを得ない状態だが、荷主の資金繰りや保険の審査待ちなどで現地から移動できず、放置状態に。新たな中古車の搬入なども進まず、輸出業務が停滞している。

阪神・淡路大震災で貨物の取扱量が激減した神戸港を復活させようと、神戸市が新たな輸出貨物として目を付けたのが中古車だった。神戸税関によると、中古車の輸出量は2005年の約6万5千台から、昨年は約12万台まで伸びている。名古屋、横浜、堺に続く4番目の取扱量で、全国的な拠点の一つだ。

震災後に大阪へ移転する倉庫業者が相次いだため、神戸市はポートアイランドや六甲アイランド(六アイ)などにヤード用地を確保し、輸出業者やオークション業者などを積極的に誘致した。現在、神戸港には西日本最大のものをはじめオークション会場が約10会場あり、さらに集積、売買、輸出が神戸港で完結できるようになっている。

海外25カ国への中古車輸出を手がける「ワールドナビ」も、市の勧誘で06年に大阪から六アイに輸出拠点を移した。澤田好史社長(44)によると、同社も台風21号による高潮で約250台と事務所などが被災したが、保険に加入していたという。ただ、澤田社長は「ヤードへの集荷と輸出が、船の寄港につながっている。ヤードが立ちゆかなくなれば、関連業者が共倒れしかねない」と危機感を募らせ、経済的な支援の必要性を指摘する。

また神戸港では、中古車以外にもコンテナ40個以上が海へ流出するなど、高潮による記録的な被害が発生した。荷役作業の性質上、防潮堤がないエリアで被害が拡大しており、新たな対策が求められている。




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マヤ文明の巨大都市発見



グアテマラのジャングルの下に隠れていたマヤ文明の巨大都市が発見される

巨大なピラミッドから戸建ての家にいたるまで、6万1000以上もの古代マヤの建造物が、グアテマラのうっそうとしたジャングルの下に潜んでいた。

古代文化の農業、インフラ、政治、経済などの手がかりを示してくれるこうした遺跡の存在は、ライダー(LIDAR)と呼ばれる光を使った検知測定技術などで明らかになったものだ。

ライダーの技術で明らかになった巨大古代都市

グアテマラのジャングルはとても深く、探索するのは至難の業だ。

そこで研究者たちは、ライダー(レーザー光を使ったレーダー)というテクノロジーの助けをかりて、マヤの低地の2100平方キロ以上に広がる地域をライダーでスキャンしたところ、巨大なマヤの古代都市が隠されていたのだ。

「ライダーを使うと、深い森の分厚い茂みの奥まで観察することができる。地表の様子を映し出し、壁や道路、建物などの人工物が特定でき、その位置をマッピングすることが可能だ」ニューオリンズのテュレーン大学、中米研究センターの所長、マルチェロ・カヌートは語る。

空からのライダースキャンは、ペテン、グアテマラの都市部と地方を含めた12の地域のマヤの定住地をカバーした。

1100万人の人々が暮らしていた

住居、大きな神殿、儀式の中心地、ピラミッドなどが写る映像を分析したところ、紀元650〜800年頃の古典期後期には1100万人の人々がマヤの低地に暮らしていたことがわかった。

この数字は、これまでの概算と一致している。

これだけ多くの人口を維持するためには、大規模農業が必要だったはずだ。ライダーによって、かなりの範囲の湿地が農地に変わっているのがわかっても不思議ではない。

この研究はサイエンス誌で発表された。




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一本指ロボット


スマホ装着型の一本指ロボットがスリスリなでなでしてくれる。スマホがかわいいペット的存在に進化。

その画面で我々を楽しませてくれるものの、本体自体は無機質で、どこかに置いたら微動だにしないスマホ。

だがこのロボットの指をスマホに装着することで、スマホが愛らしいペットのような存在に進化してしまうという。

モビリム(MobiLimb)と呼ばれるこの一本指はじりじりと移動したり、持ち主の手をそっとなでるなど、スマホに動的な動きをくわえることができるのだ。

5関節のモバイル用ロボフィンガー「モビリム」

モビリムは、フランスの大学で博士過程のマーク・テシエとその仲間が卒業研究で開発したなんとも特殊なガジェットだ。

5つの関節を持つこの指は、電動アクチュエータ、センサー、電子機器とコントローラーという4つのメインパーツからできている。

装着法はとても簡単で、プラグをスマホに差し込んでちょっと調整するだけ。

するとモビリムがArduinoというマイコンを介して指示通り動いてくれるのだ。

もしモバイル端末にロボットの四肢があったら...を現実へ

この指は「もしモバイル端末にロボットの四肢があったら?」という発想から生まれた。

すでにそこからして唐突な気もするのだが、彼らはロボットの四肢を使った人間強化を研究しているという。

しかしいろんな事情から大がかりなことはできなかったのか、人の代わりに「自分では動けない受け身のスマホ」に目をつけ、モビリムを開発。それで不自由なモバイル端末の限界に挑むことにしたらしい。

すると…

モビリムをつけたスマホは指示通り移動したり、

届く範囲でなでてくれたり

人間の指のふりやジョイスティックとしても機能

指一本で新着メールを教えてくれたり

アバターになってくれたりと変幻自在だ

さらにモフ毛をかぶせてみたら、あらやだビックリ!

モブリムが猫の尻尾になっちゃうぞ。これはもう完全にペットです。

不動だったスマホが、今までにないアクティブな一面を見せてくれる。また設定すれば内蔵センサーで視覚や触覚も感知できるという。

その他、LEDやセンサーなどのオプションで遠隔操作も可能で、よりロボットらしい動作を堪能できるらしい。

強化人間からの強化スマホの今後は?

このプロジェクトは、今月ドイツで行われるUIST(ユーザーインターフェイスのソフトウェアと技術に関するシンポジウム)で発表される。

近々開発が進む強化人間のコンセプトだが、それをスマホに転用したモビリムも、もしかしたら更なる進化を遂げるかもしれない。




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世界同時株安の裏

「世界同時株安」の裏に潜んだ重大懸念
10月10日のアメリカ株式市場の大暴落をきっかけに、世界同時株安が起こった。10日のダウ工業株30種平均は前日比831ドル安に達し、日本株も日経平均株価で同915円安となった。中国や台湾もそれぞれ前日から5〜6%と大きく下落した。
翌11日も、アメリカ株は545ドルの下落となり2日連続の下げとなった。これで2日連続の世界同時株安になるかと懸念されたものの、中国の上海市場が1%近い上昇を見せ、日経平均株価も103円80銭の上昇。英国など欧州株は下落したものの、ダウ工業株は3日連続の大幅下落を避けて287ドル高で終わった。
とはいえ、世界の株式市場をリードするニューヨーク市場が2日間で約1400ドル近い下げとなり、今後の株式市場の行く末に大きな不安を残した形だ。とりわけ今回の世界同時株安で心配されているのは、その本当の原因がよくわからないことだ。
ニューヨーク市場の暴落は、今年に入ってすでに3回目。800ドルを超える下落といっても歴代80位程度の下落にすぎない。今年に入ってからのアメリカ株下落の原因は、恐怖指数と呼ばれるVIX指数が急騰した2月の暴落をはじめとして、中央銀行に当たる「FRB(アメリカ連邦準備制度理事会)」による金利引き上げが原因だったと分析されている。
今回も米国債の金利上昇が引き金のひとつであったことは事実だが、はっきりしたことはよくわからない。その分析によっては大きな相場変動の前兆と見なければならない。絶好調のアメリカ経済だが、その先行きはあまり楽観視できないのかもしれない。
金利上昇、貿易戦争それとも過剰流動性の終焉か?
今回の世界同時株安の原因を何と見るかによって、株式市場の今後の動向は大きく変わってくる。現在分析されているさまざまな株価下落要因をピックアップしてみると、大きく5つあると筆者は考えている。
1. 米国債の利回り急騰、金利上昇
数多くの専門家が指摘する金利上昇への警戒感だが、ベンチマークである米国債の10年物の利回りが一定のラインを超えれば、投資家の資金はリスクのある株式市場から離れて債券市場にシフトするため、株式市場は下落すると見られている。実際、このところの米国債利回りは10月5日に3.23%に達するなど急上昇を見せた。10月10日までの10年物米国債の利回り上昇は、予想外に急激なものだったと言える。
とはいえ、過去の金利上昇と株価の動きを見てみると、実際にはもっと高いレベルの金利上昇が株価暴落のシグナルになっている。クレディ・スイスが調べた過去54年間の米国債利回り上昇と株価の関係では、「株式市場のリターンの転換点は米国債10年物の利回りが5%に達した時点」と分析されている。
実際に、ITバブルが崩壊した2000年の米国債利回りは6%を超えていたし、リーマンショック前の2007年でも5%を超えている。下落率が史上最大だったブラックマンデー(1987年10月19日)の利回りは10.25%だった。
FRBが、9月のFOMC(連邦公開市場委員会)で示した今後の金利引上げの目安によると、年内1回、2019年に3回、2020年に1回の計5回としている。このフォワードガイダンス(中央銀行が示す今後の金融政策の指針)どおりに実行されれば、米国債の利回りは2020年には3.4%に達するとみられている。
言い換えれば、今回の暴落を金利上昇のせいとするのはちょっと早計のような気もする。米国債の利回りが5%に達するにはまだ時間がかかりそうだ。
とはいえ、 世界の中央銀行はこの10年、限りなくゼロに近い低金利と非伝統的な量的緩和を繰り返してきた。そうした背景を考えると、10年物米国債の利回りは3.5%がターニングポイントだとする考え方が市場ではコンセンサスになりつつある。
2. 貿易戦争への懸念
アメリカのトランプ政権最強の経済政策は、言うまでもなく世界中に仕掛けた貿易戦争と言っていいだろう。とりわけ、中国への強硬な姿勢が目立つ。この貿易戦争の将来を悲観して今回、株価が下落したとすれば、つねに強気の姿勢が目立つ株式市場の対応としてはちょっと違和感がある。ゴルディロックス(適温相場)が続くのを嫌がる投資家は少ないはずだ。
株価さえ上がればみんながハッピーな適温相場では、貿易戦争が悲惨な結果をもたらすことはわかっていても、 実際にその影響がファンダメンタルズとして表れてこないかぎり、投資家が株を売るとは考えにくい。貿易戦争の行く末が見えない中で、株価暴落は説明がつかない、ということだ。
量的緩和政策のツケをそろそろ支払わなければいけない
3. 過剰流動性=量的緩和、巻き戻しヘの警告
いま世界の投資家が最も心配しているのが、この過剰流動性の問題だろう。2008年のリーマンショック以降、景気後退からの脱出法として世界中の中央銀行がそろって金利を引き下げ、莫大な金額の量的緩和政策を実施した。この10年間の量的緩和政策のツケをそろそろ支払わなければいけない時期にきているわけだが、金融緩和のツケの大きさにマーケットが気づき始めたと言っていい。
とりわけ、FRBが昨年10月から始めている「バランスシート縮小」は、ここにきて徐々に株式市場に影響を及ぼしつつある。中央銀行のバランスシート縮小は、金利上昇に拍車をかける。FRBは、バランスシート縮小の規模は明らかにしていないが、今後もバランスシート縮小は続くはずだ。
過剰流動性は、新興国のドル建て債務となって経済成長の重しになっている。世界全体の債務(借金)はいまや164兆ドル(IMF調べ、1京8500兆円)に達しており、これらのマネーは株式市場やドル建て債務となって市場に流通してきた。
株式市場にとって、過剰流動性は株価を押し上げるが、いったんマネーの流れが逆流して流動性が細くなると、株式市場は暴落し、新興国のドル建て債務はデフォルト(債務不履行)に陥ることになる。最近のFRBのバランスシート縮小などによってドル不足が指摘されているが、今回の世界同時株安はこうした過剰流動性の逆流に対する警告なのかもしれない。
ちなみに、トランプ政権が推奨したアメリカ企業の海外滞留資産をアメリカ国内に還流させる動きもピークを越えたと言われている。2018年だけで4000億〜5000億ドル還流されると見込まれていたが、すでに上半期だけで3300億ドルの還流が済んでいるそうだ。しかも、還流金の大半は債務返済に消えたと言われる。過剰流動性の巻き戻しは、徐々にだが確実に世界中で進んでいるわけだ。
4. 過剰なインデックス投資への懸念
ここにきてアメリカの投資信託市場およびETF(上場投資信託)市場に異変が起きていることがクローズアップされている。モーニングスターによれば、アメリカの投資信託およびETFへの純資産流入額は、2018年1〜9月のデータで、前年同期の5172億ドルから2817億ドルに減少。ざっと46%のマイナスになったそうだ。要するに、ファンドやETFに資金が入ってこなくなってきていることになる。
特に注目されているのが「指数」に連動するように設定されているインデックスファンド、そして指数に連動するように組成されているETFなど、年金運用などでよく使われる「パッシブ運用型」商品への新規の資金流入が大きく減っていることだ。2018年1〜9月の純資金流入額は3294億ドルで、前年同期比35%も減少している。インデックスファンドやETFに投資資金が入ってこなくなったということだ。
現在の株式市場の売買高ランキングでは、ETFがつねに上位を占めている。ETFが買われれば、そのまま株式や原油、金といった投資対象の市場価格も上昇するということだ。相場全体が大きく買われる。
近年の金融市場が好調に推移したのも、数多くの投資家がETFに資金を投入したことと大きなかかわりがあると言われる。そのETFに資金が入ってこなくなれば、市場全体が下落することになる。場合によっては、インデックスファンドやETFに売りが殺到してマーケットそのものがストップしてしまう可能性もある。
とりわけ日本のように、中央銀行である日本銀行がETFに大量の資金を投入して、株式市場全体をカサ上げするような政策をとっている市場では大暴落どころかマーケットの凍結もありうる。
5. ヘッジファンドによる利益確定
長年、金融市場に携わっている人間であれば、この10月中旬の株価暴落のきっかけが何であるかはすぐにピンとくるはずだ。莫大な資金を投入することで知られるヘッジファンドの多くが11月末を決算日として設定している。
ヘッジファンドの場合、解約を申し込んでから決済まで45日間程度かかるため、投資家が11月の決済日に利益確定をしたいと思えば、この10月15日までに売り注文を出す必要がある。ブラックマンデーにしても、株価暴落に10月が多いのはヘッジファンドの11月期決算と少なからず関係があるからだ。
むろん、ヘッジファンドの利益確定だけでここまで大きく下がることはないのだが、ヘッジファンドの中にはプログラム売買をしているファンドが多い。株価などが一定のレベルを超えた瞬間に、一斉に売りが膨らむことが多い。ヘッジファンドなどリスクを取って投資するマネーは、どうしてもマーケットのボラティリティ(変動幅)を増幅させる。10月に暴落が多い原因のひとつと言われる。
中間選挙、どちらが勝っても株価は下落する? 
さて、問題は今後の展開だが可能性は無限にある。とりあえず、ここで下げ止まるとしてもさまざまなリスクが顕在化していることがわかった以上、これまでのように一本調子での上昇は難しいと考えたほうがいいかもしれない。
とりわけ、今回の株価暴落の原因をすべてFRBに押し付けようとするアメリカのドナルド・トランプ大統領の発言やツイッターは、今後の市場にも少なからず影響を与えるはずだ。日本と違って、アメリカの中央銀行は独立性の高い組織であるため、金利はきちんと上昇していくはずだ。
株式市場に限らず金融市場全体が「リスクオン」だった状態は、しばらくの間「リスクオフ」になることは避けられないだろう。これまで金融マーケットは、過剰流動性が莫大なリスク資産を吸収してきた。その「リスク資産バブル」がここにきて崩壊をはじめていると考えたほうがいいだろう。
株式市場に限らずインデックスファンドやETFを含めたリスク商品は今後ズルズルと売られていく可能性が高いかもしれない。未来のことは誰にもわからないが、投資家の多くが下落に備える方向に転換しつつあると考えたほうがいい。
とはいえ、株式市場が売り一色になるとは考えにくい。
現在の世界経済は、第4次産業革命とも言われるイノベーションの大きな波の中にいる。フィンテックや仮想通貨、人工知能にロボテック、自動運転技術にドローンといった技術革新が次々に起こっている。
こうしたイノベーションの世界を、バブルという言葉で片付けてしまうのはやや乱暴すぎる。アマゾンやアップル、グーグルといったITを代表する銘柄はやや買われすぎだが、それに付随しているほかの銘柄もすべて買われすぎていると思うのは早計だ。
むろん、いいことだけではない。米中貿易戦争も、中国はどこまでトランプ大統領に付き合うのかはわからないが、25%の貿易関税をこのまま受け入れて行くとは到底思えない。人民元安がどこまで進むのかわからないが、トランプ大統領、習近平会談の行方によっては株式市場にも影響を与えるかもしれない。
さらにもう1つの懸念材料が「新興国通貨」だ。今回の世界同時株安ではドルが売られて、安全資産と言われる円やスイスフランが買われるという場面が見られなかった。金価格の高騰にもつながらなかった。要するに、リスク資産の代わりに為替やコモディティへの逃避が表面化していないわけだ。
その一方で、トルコリラやアルゼンチンペソといった財務の弱い通貨は売られている。このあたりの分析をきちんと行わないと新興国のリスクをきちんと読めないのかもしれない。新興国にはどうしてもアメリカの金利上昇による資本流出のリスクがある。
いずれにしても、アメリカの中間選挙で共和党が勝っても、民主党が勝っても、どのみち株価がこれまでのように一直線に上昇していくとは考えにくいということだ。
日本株が世界で最もハイリスク?
最後に、日本株の動向についてだが、周知のように日本の株式市場はほとんど外国人投資家によって支配されているために、今回のような株価暴落には当然ながら連動することになる。アメリカ株が上がれば日本株も上がり、アメリカ株が下がれば日本株も売られる。
ただし最も心配なのは、日本だけがいまだに大規模な量的緩和政策を続けていることだ。ウォールストリートジャーナルに「アベノミクスの巻き戻し、影響は数世代に」という記事が出て話題になっている。
国債市場の5割近くを中央銀行が保有し、株式市場もETFを介して株価を支えてきた。加えて、日銀、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)、共済年金、ゆうちょ銀行、かんぽ生命といった「五頭のクジラ」と呼ばれる公的に近い資金を使って、株式市場を支えてきた。
言い方を換えれば、日本株は当面下がってもそれを支えてくれる中央銀行や公的資金があるかぎり、短期的な下落で済み、結局いつまで経っても「適正な株価」というのは反映されない。
その代わり中央銀行や公的資金に株価を支えるだけの力がなくなった時に、株式市場は予想を超える下落をすることになる。その現実に世界のメディアも気づき始めた、と言っていいのかもしれない。



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