スーパー秋葉原

サブURL(このURLからもアクセスできます):http://akihabara.areablog.jp/himiko

ステーブルコイン


価値が一定の仮想通貨「ステーブルコイン」の巨大な可能性

仮想通貨といえば値動きが非常に激しいイメージがあるが、価値の安定性を特徴とするのが「ステーブルコイン(stablecoin)」と呼ばれるコインだ。

ステーブルコインは米ドルなどの法定通貨に対し常に一定の価値を持っているため、資金を安全に保管したい場合や取引所などでの基軸通貨として利用できる。

その最新の事例としてあげられるのが、3月に取引所の「Bittrex」に上場を果たした「TrueUSD(TUSD)」だ。発行元の「TrustToken」はスタンフォード大学出身のエンジニアやビッグデータ企業の「Palantir」、さらにグーグルの元社員らが2017年に設立した企業。同社は会計監査機関とも連携し、価格が一定のコインを普及させようとしている。

ステーブルコインの先駆けといえるのが、同じく米ドルに対して一定の価値を保つ「Tether(テザー)」と呼ばれるコインだが、取引所のBittrexがテザーに加えて、TrueUSDを上場させた背景には、ある思惑も見えてくる。

それは1種類のステーブルコインに依存することから生じるリスクを、軽減したいという狙いだ。

テザーの発行総額は現在23億ドル(約2460億円)に達しているが、その価値の裏づけに対する疑念が高まっている。関係筋からはテザーと取引所の「Bitfinex」の親密すぎる関係を問題視する声が高まっており、テザーの今後を危ぶむ見方も強い。

テザーに対する疑惑は、同社が準備金以上のコインを不正に発行しているのではないかというものだ。また、テザーとその親会社であるBitfinexが結託し、違法な利益を得ているとの見方も浮上した。アメリカの商品先物取引委員会(CFTC)は既に両社に対し召喚状を発行している。

今後はテザーの保有者らが避難先としてTrueUSDに乗り換える可能性もある。TrueUSDは保有者らに対し、完全な抵当権や定期的な監査、米ドルとの交換についての法的保証を与えている。

TrueUSDはイーサリアムのスマートコントラクトを用い、保有者の米ドルを安全なアカウントに保管している。運用にあたっては、TrustTokenの信託パートナーと連携し、米ドルの返還を求めればただちに返還される仕組みだ。

TrustTokenは先日、同社の公式ブログで米国の規制当局のMSB(マネー・サービス・ビジネス)への登録手続きを進めていると発表した。登録が完了すればTrueUSDの信頼性はさらに高まることになる。

TrueUSDのようなステーブルコインが信頼性を確立できれば、今後の仮想通貨経済において大きな役割を果たすことになりそうだ。




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727806c.html
日記

海外サイトでお買い物

米Amazon商品、個人輸入が簡単に? 日本円での決済にも対応
Amazonのスマートフォン用ショッピングアプリに、「International Shopping」という機能が実装された。同サービスは、アメリカのAmazonで取り扱われている商品を、自国の通貨で購入できるというもの。日本円にも対応しており、ネット上では「これはありがたい!」と歓喜の声が上がっている。
「International Shopping」とは?
「International Shopping」の利用方法は、まずアプリ上部のメニューバーを開き「設定」をタップ。その後「国と言語」「国」と開いていき、「他の言語で利用可能な国」の中から「インターナショナルショッピング」を選択する。その後、米Amazonのアカウントでサインインして、言語を選択すれば準備完了。「International Shopping」の言語設定はまだ日本語をサポートしていないが、今後対応言語を増やしていくという。
ちなみに以前から日本で米Amazonの商品を購入することは可能だった。しかし表示されている料金はすべてドル単位だったので、ぱっと見で価格がつかめない日本ユーザーもいた模様。また日本への発送が不可能な商品も表示されていたため探しにくかったが、「International Shopping」では日本へ出荷可能な商品だけを表示させることができる。配送コストや輸入税の見積もりなども表示されるため、荷物を受け取るときに明細を見て驚くこともない。
そんな同サービスのリリースを受けて、以前から米Amazonでショッピングをしていた人の中には「特に何も変わってないのでは?」と首を傾げる人も。しかし個人輸入のハードルが若干下がる機能の実装には、「アメリカにしかないボードゲームとかが気軽に買えるようになるのか」「さっそくプロテインを取り寄せてみたい」「今までもよくUSで購入してたけど、便利になるのは良いこと」と歓迎する声も上がっていた。その他「アメリカだけじゃなくヨーロッパの国とかにも対応してほしい」「アマゾンUKの対応も早く!」といった要望も寄せられている。
Amazonのライバルはセカイモン?
Amazonの他にも個人輸入が気軽に行えるサービスは数多く存在する。とくに有名なのが「セカイモン」というショッピングサイト。世界最大級のマーケットプレイス「eBay」公認の日本語サイトで、決済や配送、輸入などの諸々は「セカイモン」が代行してくれる。
日本に入荷されていないアイテムなどを気軽に購入できるとあって、「セカイモン見るたびに色々買ってしまう」と大好評。またAmazonとは「アマゾンUSとセカイモンを両方見て安い方を買ってる」「海外アマゾンよりも色々揃ってるのでは?」などとよく比較されているようだ。



goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727801c.html
日記

多すぎるバス事故

いくらなんでも多すぎる…中国人観光客が乗るバス、世界中で事故=日本でも
2018年4月20日、中国メディア・環球網は、富士山4合目で発生した中国人観光客らが乗る観光バスの事故について報じた。
19日午後4時半ごろ、山梨県鳴沢村の富士山4合目付近で観光バスとワゴン車が衝突した。観光バスには中国人のガイドと観光客28人が乗っていた。ワゴン車は韓国籍の男性が運転し、インドネシア人観光客11人が乗車していた。この事故で、バスとワゴン車に乗っていた男女18人が重軽傷を負ったという。
海外旅行に出かける中国人が増加する中、世界各国で中国人観光客が乗るバスの事故が頻発している。
今月6日にはマレーシアで中国人観光客16人が乗るバスが乗用車と衝突し、数人が軽傷を負った。また、3月23日にはタイで中国人観光客16人を乗せたバスがスリップ事故を起こし、15人が負傷。同22日にはポルトガルで中国人観光客37人が乗るバスが横転し、26人が負傷した。同6日にはオーストラリアで中国人観光客数十人が乗るバスが事故を起こし、2月16日にはタイで中国人観光客17人が負傷するなど、バス事故が頻発している。

中国人だけではありませぬ!
過去記事
北海道で韓国人客乗せた観光バスが横転、6人軽傷=「日本だから軽傷で済んだ」と韓国ネットから感謝の声も
2017年12月17日、北海道上富良野町の道道で韓国人客を乗せた大型観光バスが横転する事故があり、複数のけが人が出たものの、幸い皆軽傷にとどまったことが確認された。韓国・ニュース1などが報じた。 
日本の報道によると、17日午後4時40分ごろ、上富良野町の道道で観光バスが横転したと男性運転手から消防に通報があった。バスには韓国からの観光客34人と運転手が乗っており、全員が病院に運ばれたが運転手を含む6人が軽傷。 
バスは美瑛町にある観光名所「青い池」から富良野市内の宿泊施設に向かう途中で道路脇に転落し、横転したという。現場は片側1車線の直線道路で、事故当時、路面は圧雪状態だったと伝えられている。 
韓国メディアは上記の内容に加え、同国外交部当局者の話として「乗客らは4カ所の病院に分かれて運ばれ、全員が治療を受け宿泊施設に向かった」との情報を伝えている。また一時は重傷者がいるとの報道も出たが、同当局者は「韓国国籍者のうち重傷者はいない」と明らかにした。 
こうした報道を受け、韓国のネットユーザーからは「ひどいけが人が出ずよかった」「バスがあんなふうに横倒しになっても軽傷で済んだとは幸いだね」「犠牲者が出なかったのは不幸中の幸い」など安堵(あんど)の声が多数寄せられている。 
一方、大きな被害が出なかった理由を「日本だから」とする声も目立ち、「さすが安全第一、応急サービスが整った日本だ」「やっぱりバスは日本車なのかな?」「ゆっくりと着実に運転してくれた日本人運転手さん、ありがとう」「日本の安全運転なら、万が一事故が起こっても韓国より生存率が何倍も高まるはず」などのコメントも。 
また「皆きちんとシートベルトを締めていたみたいだね」「バスでシートベルトをしなさいと言われるのはこういう理由だ」などシートベルトの重要性に言及する人も多く、「ガイドさんがシートベルトを締めるよう言ってくれたから軽傷で済んだのだろう」とのコメントもあった。



goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727797c.html
日記

金銭感覚


日本人がモバイル決済を使わない3つの理由―中国メディア

2018年4月19日、中国メディア・快科技は、「日本人はなぜ支付宝(アリペイ)を使わないのか」と題し、日本でモバイル決済が普及しない理由について論じた。

記事は「アリババが、今年日本人市場に参入することを宣言したが、この目標の実現には大きな疑問符がつく。

今や日本でも数多くの店で支付宝(アリペイ)などのモバイル決済方式が導入されているが、よくよく分析してみると、利用者の99%が日本に観光や出張でやってきた中国人や中国人留学生で、日本人の利用者は1%を超えない。

最も簡単で直接的な原因は、日本人が通常、中国の銀行口座と携帯電話番号を持てず、アカウントを開設できないことだ」とした上で、これ以外の大きな理由について3つ挙げている。

1つめは、個人情報の保護だ。記事は「日本では2005年に個人情報保護法が制定されて、個人情報の漏えいに対して厳しい管理が行われているほか、国民も個人情報保護に対して敏感である」と説明。

「中国のモバイル決済のような第三者による決済方法は、プライバシー性の高い個人情報がビッグデータとして企業や行政に利用されるリスクがあると考えられており、日本では発展の可能性が低い」と指摘した。

2つめは、クレジットカードの利用環境が整っていること。「日本のネットショッピングは、大部分がクレジットカード決済。

日本では信用を判断するのが銀行やクレジットカード会社である上、クレジットカードが決済の手段になっている。

日本の強い信用環境とクレジットカードサービスにより、日本人はネット決済を含めてクレジットカードを便利に利用することができる」と論じた。

そして3つめに挙げたのは、日本人の金銭感覚だ。記事は「日本にはクレジットカードを使わず、現金しか持たない人がいる。

クレジットカードでは金銭感覚が麻痺してしまうというのだ。日本ではカード破産がしばしば発生しており、これもクレジットカードを持ちたがらない理由になっている。

さらに、手数料の支払いやその場で入金されないことからクレジットカードを拒否する商業者も一部にいる」と解説している。


日本人はお金を貯めることが目的と化していて美徳になっています。

その結果、日本人一人当たりの金融資産(預貯金)は世界一になっています。

従って生活必需品など必要以外にお金を使うことは罪悪なのです。

よって結論は、支払は現金だけで十分ということになります。




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727766c.html
日記

ビットコインでお買い物

ビットコインをお店で使う方法 
決済できる店舗は増えている!
ビットコインで決済ができる店は増えている
ビットコインはご存知の通り「仮想通貨」の一種ですが、その「通貨」という呼び方自体に違和感を覚える人も少なくないでしょう。なぜなら、私たち普段「通貨」と呼ぶものは、お店で使えるものという認識が強いからです。
ビットコインはこれからもっと価値が上がる!といくら言われていたとしても、それが本当に「通貨として価値がある」のか、というところに懐疑的な人も多いはず。もしかしたら、かつてのチューリップみたいに裏付けのない価値が付き、バブルになっていずれは無価値になるのでは…と心配になりますよね。
「店で使える」のは通貨として、とても意味のあることです。ある通貨が、目の前で直接商品と交換されるというのは、明確にその通貨に価値があると利用者は実感させられることでもあります。その経験を繰り替えすことで、利用者のその通貨に対する信頼度はどんどん上がっていきます。
それをより多くの人たちが行うことによって、より通貨の価値を多くの人たちが支えることになり、その通貨の価値は保たれ、さらに上がっていく、ということにも繋がるのです。
どの店で使える?
さて、それでは今の日本ではどのくらいビットコインでの決済ができる店があるのでしょうか? 実はまだそんなに多くはありません……。メジャーなところを挙げると
・DMM.com
・ビックカメラ
・ヤマダ電機
・メガネスーパー
・マルイ
・エイチ・アイ・エス
などです(一部店舗のみの場合もあります、使用の際は店に確認してください)。
一年前に比べてかなり増えたものの、まだ「店舗名を挙げられるレベル」なのです。これがクレジットカードなら、「日本ではどの店でクレジットカード使える?」という質問にはならないですよね。きっと逆で、カード決済ができる店はかなり多いので、「日本ではどの店でクレジットカードが使えない?」となるはずです。
ビットコインもこれと同じように「ビットコインは、どの店では使えない?」という質問が出てくるようなレベルまで普及してほしいところです。
今後、増える予測
よく言われていることですが、2020年の東京オリンピックで海外から旅行者が増え、それに伴い需要が増えるだろうとの見方が強いので、ビットコイン決済が可能な店は今後も増えると思われます。国によっては現金を日常的に使う文化がないところもあり、そういった国の人たちが好んでビットコイン決済を利用する可能性は十分にあります。
また、ビットコイン決済を導入するのは利用者にとってプラスになるだけではなく、決済をする店側にも様々なメリットがあります。まず、決済がキャッシュレスになれば現金を管理するコストが減らせます。現金というのは物理的なものなので、集計したり、運搬したり、安全に保管したりするのにいちいちコストがかかるのです。
現在でもキャッシュレス決済の主な手段ではクレジットカードですが、クレジットカードのネックは高額な3〜4%の決済手数料です。これがあるために導入を拒んでいる店も多いのですが、ビットコインは大体1%以下となり、低コストでキャッシュレスの運用ができるというのは大きなメリットと言えます。
ビックカメラでの買い物の仕方
ビットコインを実際に店で使ってみよう、と思ってもやったことがないとちょっとドキドキしてしまいますよね。でもやってみると本当に簡単で、一度やればなんてことないので、物は試しということでやってみてはいかがでしょうか。
例えばビットコインが使えることが有名なビックカメラでの流れは、以下のようになります。
・品物をレジに持っていく
・店員にビットコイン払いでと伝える
・QRコードを見せられるので、それを持っている取引所のアプリなどで読み取る
・支払いますか?と聞かれるので、OKを押す
・決済完了、レシートと品物を受け取る
簡単ですよね。自分のアプリでQRコードを読み取る、というのがもしかしたらちょっと手間取るところかもしれないので、不安な場合はあらかじめ自分のアプリを用意して、カメラですぐに読み取れるようにしておくとよいかもしれません。
日本でビットコインが使える店をまとめているサイト
参考までに、日本でビットコインが使える店舗の一覧を掲載しているサイトをご紹介します。大きなチェーン店から個人店舗までたくさん載っていますので、お住まい近くの店にビットコイン決済ができる店があるかどうか探してみてください!



goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727753c.html
日記

コーヒーに発ガンリスク

「発がん性」指摘で揺れるコーヒー 
アクリルアミドは焙煎度を知るだけでも違う!
コーヒーの発がんリスクについて取り沙汰されるようになった近年、コーヒーを愛する人々からは「コーヒーって体に良いと言われてきたよね?」という疑問が相次いでいる。コーヒーをよく飲むと循環器疾患、アルツハイマー病、パーキンソン病、前立腺がん、悪性黒色腫の発症リスクが低くなる、といった報道が記憶に新しいためだ。そんなコーヒー党が非常に多いにもかかわらず、米カリフォルニア州の裁判所では最近「販売されるコーヒー商品には発がんリスクについて表示を義務付ける」なる判決が下り、波紋を広げている。
コーヒーの発がん性が問題となる理由は、豆の焙煎時に発がんリスクが懸念される“アクリルアミド”と呼ばれる化合物が生じること。パンでも魚でも「焦げを避けるように」と言われるのは、120度以上の高温で加熱調理された食品はメイラード反応によりアクリルアミドが生じてしまうためだ。この研究はすでに長く、ポテトチップス、フライドポテト、コーヒー豆においても高濃度でアクリルアミドが検出され、世界保健機関(WHO)の外郭団体「国際がん研究機関(IARC)」もそのアクリルアミドを“ヒトに対しておそらく発がん性がある物質(グループ2A)”と分類していた。
こうしたことを受けて米カリフォルニア州上級裁判所のエリフ・バール(Elihu Berle)判事は今年3月28日、有名カフェチェーン、コンビニエンスストア、飲食チェーンレストランや小売店で販売されるコーヒー商品について、「発がんのリスクがある」という警告の文言を添えるようにと命じていた。
しかし今月13日、「国際コーヒー機関(International Coffee Organization 略称ICO)」のホセ・セッテ事務局長はメキシコシティでメディアの取材に応じ、これに猛反発した。
「我々はその判決を不当と考えています。アクリルアミドの含有量については、フライドポテトの方がよほど心配されるレベルです。アクリルアミド、つまり発がんリスクの警告文をみた消費者がいちいち動揺するとは思えませんが、やはり消費量が減少するのではないかと心配です。」
発がん性について、警告文が商品上に実際に示されるか否かについての最終的な決定は数週間後になるというが、仮にGoサインが出たのに表示を怠った場合、事業主は非常に厳しい状況に追い込まれると考えられる。なぜならカリフォルニア州には、人々の健康を害する物質についての情報があればそれを明らかにし、注意喚起を怠ってはならないと定められた「プロポジション65」なる州法がある。これを守らないまま健康被害が出て訴訟が起きた場合、高額な損害賠償を求められても文句を言えないようになっているのだ。
浅煎り(黄色に近く酸味が強い)から深煎り(黒に近く苦味が強い)まで、コーヒー豆は焙煎(ロースト)により酸味、甘味、苦味などが出る。カフェイン含有量とは関係がない。焙煎にはいくつもの段階があり、深ければ深いほどアクリルアミドの含有量は増えることになる。できればその量が少ないコーヒーを飲みたい、そう考える方はこんなことを気に留めるだけでも気持ちが違ってくるかもしれない。
最も深煎りなのは「イタリアンロースト」、続いて「フレンチロースト」と呼ばれる焙煎で、“ヨーロピアンブレンド”として販売されているコーヒーも深煎りを意味することが多い。またスターバックスでは、豆の外見から「ブロンドロースト」、「ミディアムロースト」、「ダークロースト」と分類している。簡単に言って豆の色が黒くなるにつれて焙煎度が深まるが、購入時に店員さんに尋ねれば確実であろう。なお、酸味をあまり感じさせず苦味と香ばしい香りが生まれる深煎りはウィンナーコーヒー、エスプレッソ、アイスコーヒー、カフェオレなどに多用されている。これからの季節、アイスコーヒーをよく飲むという方はこの深煎りコーヒーを飲んでいることになるようだ。



goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727751c.html
日記

ニュータウンの末路


多摩ニュータウン

ニュータウンの末路 希望持てる街と廃墟化する街の差異は

日本が経済成長を遂げた1960年代から1980年代にかけ、住宅需要の急激な高まりから全国各地に造成され、人気を博した「ニュータウン」。だが、街や人の高齢化に伴い、その役割は薄れつつある。住宅ジャーナリストの榊淳司氏がニュータウンの現状を報告する。

「また抽選に外れてしまった」──。そう言って、お父さんががっくりと肩を落とす。それを見た家族が暗い顔になる。それは今から40年以上前に、日本中のどの街でも見られた情景だった。

1960年代から1970年代の高度成長期。日本の住宅は絶対数が不足していた。政府は都市の郊外へ新たな鉄道路線を敷き、新駅を作り、その周りに勤労者用の集合住宅を建設する政策を進めた。いわゆる「ニュータウン」の造成である。

大規模なものとしては、関西圏では1960年代に千里ニュータウンの開発が始まった。首都圏における多摩ニュータウンは1970年代が開発の最盛期ではないか。

ニュータウンは人気を集めた。その分譲住宅には申し込みが殺到。何十倍という抽選になることも珍しくなかった。先着順で募集すると、何日も前から行列ができた。都会を職場とするサラリーマンにとって、ニュータウンに住むことは憧れ以外の何ものでもなかったのだ。一種のニュータウンブームと言っていい現象。それは10年以上も続いたのではなかろうか。

終息したのは、1980年代の半ばかと思われる。総務省が行っている「住宅・土地統計調査」によると、総住宅数が総世帯数をはっきりと上回ったのは1973年から。空家率が5%を超えたのも同じ時期。終戦直後は圧倒的に不足していた住宅数が、その頃から数の上では「足りている」状態となった。

しかし、大都市居住者の住宅への飢餓感まで満たしてくれる状態ではなかった。ニュータウンで集合住宅が分譲されると、申し込みが殺到する状態は1980年代の前半まで続く。

もちろん、今でも「ニュータウン」と呼ばれる街での分譲で、抽選になるケースはある。しかし、かつての熱狂とは程遠い。人気の物件、住戸に申し込みが集まる程度。「住宅への渇望」といった情景ではない。

あの熱狂が終わって30年以上が経過した。現在、ニュータウンが何かの話題になるとすれば「廃墟化への危機」ではないだろうか。住む人が少なくなった築40年以上の集合住宅は、今や文字通り廃墟化の危機を迎えている。なぜ、そんなことになってしまったのか?

問題を整理しよう。

まず、ニュータウンと呼ばれるのは郊外型の住宅地。規模は1000戸以上が基準とされている。集合住宅が主流だが、戸建て住宅も混在しているケースが多い。あるいは、戸建てだけでニュータウンを形成しているところもある。

そういったニュータウンに住む人が少なくなっている。その理由は、当初の入居者が高齢化したからだ。40年前に35歳で入居していれば、現在は75歳。すでに多くの方が鬼籍に入っている。あるいは高齢者施設に移ったのかもしれない。

かつて公団が開発したニュータウンで、賃貸が主流の場合はほとんど問題化しない。古くなった建物は住人に立ち退いてもらい、取り壊して再生すればいい。現に、URの賃貸住宅団地では再生が日々進んでいる。

深刻なのは分譲住宅だ。所有者が個人なので、強制的に再生することはできない。各人の財産権が守られているからだ。

特に問題なのは、資産価値が見いだせなくなった住宅。例えば東京都港区の麻布あたりのマンションだと、最初の入居者が高齢化して住まなくなっても、他に誰か住む人が必ずと言っていいほど現れる。相続した子どもであったり、新たに購入したニューカマーであったり、賃貸募集に応じた賃借人などだ。

しかし、東京都八王子市で駅から徒歩17分、築40年以上の集合住宅の場合、当初の入居者が何らかの事情で住まなくなっても、次に住む人は容易に見つからない。子どもがいたとしても、そこには戻ってこない。大学を卒業してIT企業に勤めていれば、湾岸エリアあたりのタワーマンションに住んでいるだろう。

誰も住まないので、相続した子どもが売ろうとしても買い手は容易に現れない。賃貸募集しても借り手は見つからない。その結果、放置される。放置される住戸が多くなると、まるで廃墟のようになる。それが「廃墟化」である。

この廃墟化の問題は、多摩ニュータウンのような集合住宅が中心の街よりも、戸建て住宅ばかりのニュータウンでより深刻だ。木造の戸建て住宅は人が住まなくなると、短期間で見る影もなく朽ちていく。見た目にも廃墟化するのだ。

これが大都市の都心から1時間以上の通勤圏で進行しつつある。首都圏なら埼玉県や千葉県の駅からやや離れた場所で30年以上前に開発された戸建てのニュータウンが、軒並み廃墟化の危機を迎えている。

ニュータウンの廃墟化。これは現在進行形の深刻な社会問題だ。今後、さらに深刻化することは目に見えている。老朽化は日々進行しているからだ。

今のところ、抜本的な解決策はない。それぞれの所有者が個人的に何とかしなければならない。戸建て住宅なら、家屋を取り壊して更地にしてしまうと倒壊などは防げる。しかし、そこには半年もすれば雑草が茂る。年に何度も草むしりに行くことになる。

集合住宅の場合は、各住戸の区分所有者に出来ることは少ない。誰も住まないにもかかわらず、きちんと管理費や修繕積立金を払わないと、どんどん廃墟化が進む。今の我々に出来ることも少しはある。未来に自分や子どもたちが廃墟化の当事者にならないために、ニュータウン的な住宅を買わないことだ。

実のところ、ニュータウンの開発はまだ現在進行形で続いている。首都圏なら千葉ニュータウンや港北ニュータウンで、このままだと40年後には廃墟化の危機を迎えそうなマンションが堂々と分譲されているのだ。

大阪の場合、千里ニュータウンの再々開発が進んでいる。古くなった建物を建て替えたり、まだ開発されていない場所で新たにマンションを建設しているのだ。

とはいえ、まだ千里ニュータウンには希望がある。なぜなら、千里ニュータウンは大阪で最もメジャーな地下鉄路線である御堂筋線と直結している。通勤や通学に便利だ。資産価値を見出せる。だから、あのエリアではあまり廃墟化を心配しなくてもよい。

しかし、東京の多摩ニュータウンはそこで育った人々が戻ってこないほど交通利便性が悪い。少子高齢化に人口減少が進む未来に希望を持てないエリアだ。

遠隔郊外にあるニュータウンの未来は暗い。そこにある住宅を相続する予定があるのなら、早めに対策を考えるべきだ。




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727582c.html
日記

東芝を壊滅させた男


児玉 博(こだま・ひろし)フリージャーナリスト。1959年、大分県生まれ。主に雑誌で企業レポートを多数執筆。著書に『堤清二罪と業 最後の「告白」』(2016年大宅壮一ノンフィクション賞(雑誌部門)受賞作の単行本化)、『“教祖”降臨 楽天・三木谷浩史の真実』ほか。

「東芝壊滅の戦犯」が死ぬ前に語ったこと

イラン採用から社長に上り詰めた異色の男

2017年末、東芝の社長、会長を務めた西田厚聰氏が鬼籍に入った。「東芝壊滅の戦犯」という汚名を着せられたまま、社葬も行われない幕切れであった。

「帰るべき母港を断ち切られての最後は、さぞや無念だったでしょう」と著者は語る。

名経営者と称えられた西田氏は一体いつ、どこで、何を間違えたのだろうか。本書は、本人の肉声を交え、彼の栄光と絶望の歩みを重ねながら、東芝崩壊の内幕に迫っている。

西田氏は東大大学院で西洋政治思想史を学ぶが、恋人のイラン人留学生を追って革命前のテヘランへ。その地での現地採用から社長に上り詰めるという異色の経歴を持つ。

2000年代には、原発と半導体を経営の二本柱に掲げ、米原発メーカーを買収。“豪腕経営者”として名を轟かせる。著者は、この頃に取材を通して西田氏と接点を持った。

「当時の西田さんは光り輝いていました。エネルギーが横溢し、何を聞いてもよく通る声で、理路整然と答えてくれた。彼の口から出るのは東芝の未来、原子力の未来、そして日本の産業の未来でした」

「ただただ残念でなりません」

09年、西田氏は会長に就くが、後任の佐々木則夫社長と対立。福島第一原発の事故は、原発事業に舵を切った西田氏の立場を厳しくし、不正会計問題の発覚がとどめとなった。

取材は死の約2カ月前。著者は誰もが追求したい問いを重ねた。しかし、死線を彷徨う彼が最後に口にしたのは、自己弁明と積年の恨みだった。

「本当に生々しく人を罵倒するわけです。人間があんな心持ちで恨みを剥き出しにしながら、人生の終焉を迎えるとすれば、それは不幸です」

本書を一読した東芝社員から著者に届いた一通の手紙に、「ただただ残念でなりません」と綴られていたという。




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727577c.html
日記

喫煙所を減らそう


喫煙者の6割が喫煙所を減らすことに反対

「たばこ税払ってるし優遇されていい」

「逆にポイ捨てが増える」

5月31日の「世界禁煙デー」に先駆け、マクロミルは「たばこに関する調査」の結果を発表した。調査は今年4月にインターネットで実施し、20〜60代の喫煙者500人、非喫煙者500人の計1000人から回答を得た。

現在、紙巻たばこ・加熱式たばこを吸っている喫煙者は19%。現在利用している煙草を聞くと「紙巻きたばこ」(87.2%)が最多で、次いで「加熱式たばこ(アイコス、グロー、ブルームテックなど)」(39.4%)となった。また2つを併用している人も27%いる。

近年、店舗や公共の施設などで喫煙場所が減少している。これについて反対する喫煙者は55.2%で、賛成(44.8%)を上回った。非喫煙者は賛成(87.4%)が大多数となった。

「タバコも文化として大切」「マナーの良い人の権利を守る」という非喫煙者も

喫煙所を減らすことに賛成する喫煙者からは、

「喫煙所の減少に不便さ等は感じますが、タバコを吸わない人、特に子供や、身体、体調の悪い方にとっては、嫌なものでしかないと思っているので賛成」(女性30代/山口)

「受動喫煙の問題が1番の理由。(略)人の多く集まる場所では禁煙になることが当然という社会的な意識をもっと広めるべきだと思います」(男性40代/宮城)

など、ニオイや受動喫煙による健康被害を理由にあげる人が多かった。非喫煙者からも同様の意見が出ている。一方、反対派の喫煙者からは、

「喫煙所がなくなるとそれ以外で吸う人がいてポイ捨てしたりするから」(男性20代/神奈川)

「タバコ税という税金を払っているのだから、逆にもっと優遇されてもいいと思う」(男性40代/大阪)

「分煙にしている喫茶店も土日は全席禁煙にしたりしているので入れない所が多い。コーヒーと煙草はセットでしょ」(男性50代/新潟)

などの声が寄せられた。非喫煙者からも「気兼ねなく吸える場所を確保することで、マナーの良い喫煙者の権利を確保できる」(女性30代/東京)という人の他、「歩きタバコを減らしたいから。タバコも文化として大切だから」(女性20代/兵庫)という人もいる。

屋内・飲食店の「禁煙」、喫煙者・非喫煙者ともに賛成が過半数

非喫煙者のうち、過去に喫煙していた人は34.8%。禁煙に取り組んだ理由を聞くと「自身の健康を維持しようと思った」(43.1%)が最多となった。一方「喫煙スペースが減少した」は3.4%に留まっている。

ちなみに喫煙者が月にたばこにかける金額を聞くと、平均9247円。価格帯では「5000〜1万円」(36.4%)が最多で、「1万〜1万5000円」(28%)、「3000〜5000円」(18.8%)と続く。

また今年3月、たばこの受動喫煙対策を強化する「健康増進法改正案」が閣議決定された。改正案では学校や病などの屋内は「全面禁煙」、新規開店または客席100平方メートル超の飲食店は屋内「原則禁煙」、加熱式煙草は分煙可だが紙巻きは密閉された喫煙所のみでしか吸えなくなる。

この改正案については、喫煙者(賛成:58%、反対:42%)も非喫煙者(賛成:88%、反対:12%)も「賛成」が過半数となっている。"分煙"意識が根付いてきたと考えられる。




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727575c.html
日記

メロン死す


仮想通貨長者マシュー・メロン、鎮痛剤依存を克服できず急逝

マシュー・メロンは4月15日、プライベートジェッで再びメキシコのカンクンに降り立った。薬物依存症のリハビリ・クリニックに入院するためだった。

だが、54歳の財閥の御曹司は、クリニックには現れなかった。入院する予定だったクリア・スカイ・リカバリーの医長によると、「16日午前に入院の予定だったが、来なかった。同日のうちに、亡くなったとの連絡があった」という。

何十年も前から薬物依存の問題に苦しんでいたメロンは、実験的な治療を受けるため、今年に入り何度もメキシコを訪れていた。米国では使用が認められていない、幻覚を起こす特性を持ったイボガインによる治療に引かれていたのだ。

クリニックの医長はメロンの死因についてコメントを避けたが、報道によれば、メロンはアヤワスカという別の幻覚剤も試していた。その服用後に心臓発作を起こし、亡くなったとされている。

遺された「問題」

3人の子供たちを残して亡くなったメロンは、その他にも複数の問題を残していった。その一つが、メロンが持つ5億ドル(約537億円)相当とされる仮想通貨リップル(XRP)が今後、どうなるのかということだ。メロンが保有するXRPの価値は今年に入り、一時は10億ドルを超えていた。3月にはフォーブスの取材に対し、価格の急落に伴い買い増していることを明らかにしている。

XRPの初期の投資家であり、仮想通貨の人気が急上昇する前に200万ドル近くを注ぎ込んでいたメロンは米国内の複数の場所に所在する別人として、コールドストレージに保管しているXRPのデジタルキーをつくっていたという。巨額の仮想通貨を手に入れたメロンは、身の安全を懸念。まるで戦車のような装甲車を購入し、警護担当者も増やしていた。

目指していた「責任ある人生」

メロンが闘っていたのは、麻薬性鎮痛薬のオピオイドだ(米紙ニューヨーク・ポストは2016年、メロンは世界的に最も広く使用されている鎮痛薬のオキシコンチンを驚くほど大量に服用しており、その量は1日80錠に上ると伝えた)。

ロサンゼルスでメロンのパーソナルシェフとして働いていた女性によれば、「彼は本当に健康を回復したい、もっとたくさん、健康的に食べられるようになりたいと思っていた」。メロンはフォーブスに対しても、「責任ある人生を送ろうと努力している」と語っていた。

メロンが負う責任は、家族にも様々な影響を及ぼしてきた。父親のカール・メロンは、息子が高校を卒業する直前の1983年に自殺。メロンは21歳で、およそ2500万ドル相当の遺産を受け継いだ。

ペンシルベニア大学の経営大学院、ウォートン・スクールを卒業したメロンは投資家としての道を歩き始め、一時は共和党の活動にも積極的に関わった。だが、彼には自分がそうあるべきと思う程には、周囲から真剣に受け止められていないと思うことも多かったようだ。

2012年には仮想通貨ビットコインを購入し始め、関連事業に携わる複数の企業にも投資した。だが、その後ビットコインを手放し、関連企業への投資もやめた。周囲はそうした行動に対し、大金をばらまいていると危惧した。

メロンは2014年、すでに薬物依存から脱し、薬物ともアルコールとも5年間にわたって無縁だと明らかにした。ただ、その2年後にはサーフィンでけがをしたことをきっかけに、オキシコンチンの服用を再開。ニューヨーク・ポストが運営するページ・シックスに対し、「医師はスマーティ―ズ(おはじき形のチョコレート菓子)のように、どんどん処方箋を出す」「オキシコンチンは合法のヘロインのようなものだ。対策が必要だ」と語った。

「豊かな人生のために金を賭けたい」

それでも、メロンはより充実した人生を送れるようになろうと決意していたようだ。投資対象を主に仮想通貨に絞り込み、それを”宣教”して回っていた。

亡くなる数週間前にもフォーブスに対し、アフリカやアジア、南米のおよそ30億人がモバイルウォレットを持っていないことや、「ヤギのミルク」でも何でも商品のトークン化は可能であることについて語り、次のように述べていた。

「…そうしたことに賭けたい。世界をもっと一つに近づけるようなことだ。母親が子供に学用品を買ってやることができるようになる」



過去記事

リップルで1千億円稼いだ「名門財閥」の御曹司、54歳の狂気

フォーブスが2月7日に発表した「世界の仮想通貨長者ランキング」で5位に入ったのが個人投資家のマシュー・メロンだ。メロンは米国のモルガン財閥やロックフェラー財閥と並ぶ名門として知られる「メロン財閥」ファミリーの出身。

メロン家は2016年のフォーブスの「米国で最もリッチなファミリー」ランキングで22位に入り、資産総額は115億ドル(約1.2兆円)とされた。

マシュー・メロンは1870年代にメロン商会やメロン銀行を創業したトーマス・メロンの直系の子孫にあたる。かつてニューヨーク共和党の財政委員会会長を務めたメロンは長年、オピオイド系鎮痛剤の依存症の克服に苦しんでいた。

そのため、メロンが仮想通貨分野への投資をはじめた際、家族は彼が薬物乱用者にありがちな誇大妄想に取り憑かれていると思い、投資をやめさせようとした。実際に、メロンは周囲の説得に応じるかたちで初期に入手したビットコインの一部を手放していた。

その後、メロンを魅了したのはリップルが発行するトークンのXRPだった。彼は200万ドルの資金でXRPを購入した。彼がリップルを気に入ったのは、リップルが銀行や金融機関のプロジェクトに用いられる数少ない仮想通貨の一つだったからだ。

現在54歳のメロンは「仮想通貨は危険でダークなイメージで、反社会的な印象もあった」と述べる。「私は愛国主義者であり、金融の世界を肯定する人間だ。だからこそ、私はリップルに投資しようと思った」

現在、メロンが保有するXRPの価値をフォーブスは9億ドルから10億ドル(約960?1070億円)と算定した。最近、離婚したメロンは月額家賃15万ドルのロサンゼルスの豪邸でパーティー三昧の日々を過している。

「10億ドルの資産をタダで手に入れたようなものだ。でも、私は誰も手を出そうとしなかった分野にただ一人、資金を投じることでこのリターンを得た」とメロンは話す。

「家族には気が狂ったと思われていた。でも、それは私の人生のホームランだった」




goodポイント: 0ポイント

このポストをお気に入りに追加 0人がお気に入り登録中
このポストのURL http://akihabara.areablog.jp/blog/1000007455/p11727511c.html
日記

  1  |  2  |  3    次へ
  
このブログトップページへ
ブログイメージ
akihabara
前年  2018年 皆勤賞獲得月 翌年
前の年へ 2018年 次の年へ 前の月へ 5月 次の月へ
1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31
今日 合計
ビュー 150 1004941
コメント 0 0
お気に入り 0 3

カテゴリー一覧

お気に入りリスト

おすすめリンク


外苑東クリニック
東京 人間ドック