スーパー秋葉原

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余った料理を安く提供


売れ残った廃棄予定の料理を割安で提供! 

レストランと消費者つなぐ「Reduce GO」

問題なく食べられる食料を廃棄処分してしまう「フードロス」。そんなフードロスをなくすために、飲食店と小売店、そして消費者をつなぐマッチングサービスが注目を集めている。

飲食店の余りを簡単テイクアウト!?

日本は、売れ残りや期限切れ、食べ残しなど、本来食べることができたはずの食糧を年間642万トンも排出する“フードロス大国”。今回登場した新サービス「Reduce GO」は、「日本のフードロスを解消したい」という思いから生まれており、公式サイトによると「もったいない精神で少しでも無駄を減らし、エコな日本を目指して」いるそう。運営元はSHIFFT(東京都豊島区)。同サービスは2017年中に都内23区から展開される予定で、9月21日現在、事前登録を受け付けている。

使い方は簡単で、アプリをダウンロードしたユーザーは、現在地周辺の余剰食品一覧の中から食べたい料理を探してタップで注文するだけ。あとは店舗に料理を取りに行けばOK。店舗側は、「多めに作り、残ってしまいそう」「突然の予約キャンセルが入った」というような、将来的に廃棄になってしまいそうな商品をユーザーに提供する。料金は月額1,980円の定額制で、1日2回まで注文することが可能。

公式サイトでは「フードロス」対策をメインで提示しているが、そのコストパフォーマンスの良さに注目した人は多いよう。ネット上では「月1,980円で1日2食食べ放題とかお買い得すぎるだろ!」「自炊より断然安いし『いいことをしてる』って気持ちも味わえる」「最高の試みだからぜひともうまくいってほしい!」という声が続出。

しかし、このサービスには「これ店側にとってはやる意味あるの?」「提供する店舗側が参加しないと意味ない」といった声も。実際に同サービスの公式Twitterに向けてユーザーから、「これは店側に利益はあるのでしょうか?」「利用者としては安くものが手に入りますが、店側としてはその分正規で買ってもらうお客が少なくなり廃棄以上のコスト(損失)がかかるのではないかと思います」というリプライも寄せられていた。

この質問にサービスを提供する「Reduce GO」は、「お店には経費削減のメリットを提供しておりますが、自店の利益以上に食品ロスを減らすことによる社会に対する利益を感じ、ご参画いただいているお店が多くございます」と回答。またサービス加盟店にはサービス収益の一部を還元することも公式サイトで明言されており、1日あたり平均5個の食品を提供した場合、毎月2万〜5万円の追加収益が想定されている。




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